13日前場中ごろ、日経平均は高値圏で推移。円安進行とKOSPI上昇を背景に海外短期筋の買いが続き、前日比で約800円高。取引代金は2兆円強、主要銘柄の動きが市場を牽引した。
13日前場中ごろの東京株式市場で日経平均は高値圏での一進一退となり、前日比約800円高の水準で推移していた。外国為替市場の円安進行と半導体株の比重が高い韓国総合株価指数の上昇が追い風となり、海外短期筋による日経平均先物への買いが継続している。
半面、6万2000円の節目に近づく水準では戻り待ちの売りも出やすく、今週は一方的な株高の後に利益確定の動きが出る可能性があるとの観測もあった。国内機関投資家の様子見姿勢が強く、売買注文が少ないとの声が市場関係者から伝えられた。
10時現在の東証プライムの売買代金は概算で2兆2976億円、売買高は6億5323万株で推移。値がさ株のファストリが上げ幅を拡大する一方、アドテスト、東エレク、イビデンなどAI・半導体関連が高い。一方、テルモ、メルカリ、トヨタが下げている。
この日の動きを受け、日経平均先物への買いが継続し、指数は高値圏を維持する展開が見込まれる。