2日の東京株式市場で日経平均は3日ぶり反落となり、終値は6万8309円46銭。米金利高を背景に不動産株が売られ、野村不動産ホールディングスをはじめとする銘柄にも下押し圧力が及んだ。
2日の東京株式市場では日経平均株価が3日ぶりに反落し、終値は前日比647円26銭安の6万8309円46銭で取引を終えた。前日の反発後に利益確定目的の売りが広がり、主力銘柄の動きが弱含んだ。相場全般としては自動車や小売りなどのバリュー株にも売りが波及した。
この日の下げ要因のひとつとして、米国の金利環境の先高感が市場心理を圧迫したことが挙げられるほか、原油先物価格が高値圏で推移したことも影響し、日経平均の一時下げ幅は800円を超える場面もあった。
銘柄別では不動産株が安く推移し、野村不動産ホールディングスを含む銘柄群に売りが波及した。米金利高の継続見通しが不動産セクターの調整を招いたとの観測が伝えられている。
今後の相場では米金利の動向や原油市場の動き、景気回復の持続性といったファンダメンタルズの推移に注目が集まる見通しである。