日経平均は前場終盤に1700円超の大幅安となり、終値は6万7292円39銭。半導体株を中心に売られ、米国市場の動向が重荷となった。
日経平均株価は前場で1738円53銭安の水準を付け、6万7292円39銭で取引を終えた。寄り付き後は6万8564円85銭で開始したが、取引時間中に下げ幅が拡大して7万円の節目を下回った。
米ハイテク株の軟調な流れを背景に、寄り付きから値がさ株の半導体関連銘柄へ売りが集中した。中東情勢の不透明感と原油価格の動向も投資心理を冷やし、AI関連・半導体関連の下げが目立った。
個別銘柄ではアドバンテストや東京エレクトロンなど半導体関連だけでなく、イビデン、太陽誘電、レーザーテック、SCREENホールディングスなども下落した。一方、ファーストリテイリングやトヨタ自動車など内需・金融株が買われ、業種別では海運・証券・保険の上昇が見られた。
9月の国内企業物価指数は前年同月比6.8%上昇と報じられ、民間予測の中央値7.6%上昇を下回った。米国市場ではダウが高く推移し、東京市場の後場では内需や金融セクターへの資金流入が注目される見通しだった。
東証プライムの出来高は概算で約10億株台と伝えられた。