2026年前半、日経平均株価は7万円突破へ向かう展開となり、半導体関連株を中心に銘柄の上昇が目立った。上昇銘柄上位の顔ぶれ変更や日経寄与度の推移をふまえ、下半期の投資テーマが整理されている。
2026年上半期の日本株市場は日経平均株価が顕著に上昇し、6月時点で2025年末比41.5%上昇と報じられている。上昇銘柄の上位にはキオクシアホールディングスを筆頭に、太陽誘電、古河電気工業、イビデン、村田製作所など半導体関連を中心とする銘柄が並んだ。一方、下落銘柄の上位にはイオン、ネクソン、住友ファーマ、任天堂、野村総合研究所などが名を連ね、業種も小売やサービス、医薬品、輸送関連など多岐にわたった。2025年末比の変動率の具体値が多く明示されている。
日経平均株価の寄与度を銘柄別に見ると、5万円→6万円の上昇局面ではアドバンテストが日経を大きく押し上げ、6万円→7万円の局面ではマイナス寄与が相対的に目立った。一方、6月以降はキオクシアなどの存在感が強まり、TDKや村田製作所、太陽誘電といった半導体関連の銘柄群が寄与度の中心となっている。AI市場の拡大が広く銘柄選好を変えたと分析されている。
今後の投資テーマとして、半導体・AI関連株以外の分野への分散も検討されている。銀行株は金利上昇局面での利ざや改善が見込まれ、不動産セクターは都心オフィスの賃料上昇期待とともに見直し余地がある、との見方が示されている。個人投資家に対しては、AI・半導体以外の成長銘柄を組み入れることや、景気循環を補完するセクターの組み入れが有効とされている。