日経平均株価は9日の東京市場で続落し、約500円安の水準で推移した。中東情勢の悪化懸念と米市場の動揺が株式市場全体の売り圧力を高めた。
10日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続落で始まり、前日に比べ500円あまり安い6万4600円台前半まで下げ幅を広げる場面があった。中東情勢の悪化を背景に米市場で主要3指数が下落した流れが、日本市場にも波及した。
米市場ではダウ工業株30種平均が3日続落し、終値は前日比約405ドル安の5万2380ドルとなった。米軍の一連の攻撃と報復の応酬が投資家心理を冷やした。
原油相場は中東情勢の緊迫で上昇し、WTIの期近10月物は一時96ドル台後半まで上昇した。米長期金利は一時4.85%と2023年11月以来の高水準を付け、国内市場にも影響を及ぼした。
東京市場の株価指数TOPIXも続落。個別ではファーストリテイリングや東エレク、フジクラが安く、任天堂やバンダイナムコHDが下落した一方、リクルートやパナソニックHDは上昇した。