今週のドル円は158.50円〜161.30円のレンジを想定。ISM製造業・ADP・ISM非製造業指標と4日の米雇用統計を通じて、米金利上昇に対するドル買いの動きを検証する展開です。
前週の動きは米長期金利の動向次第でドル円が158円台後半〜160円台前半へ振れ、米金利低下時にはドル安の局面も見られました。しかし、26日に発表された7月の米PCE価格指数が市場予想を上回り、ド ル高要因が再燃。28日のジャクソンホールでの発言を受け、米金利上昇・ドル高の見方が復活し、ドル円は160円台へ再び回復しました。
今週はISM指標や雇用統計を通じて、米金利の動向がドル高/円安をどの程度持続させるかを見極める局面です。指標が堅調であれば160.56円の75日線を上抜け、161.30円を試す展開が想定され、逆に弱い数字が出れば159.31円を割り込んで158円台へ戻る可能性があります。
日銀の追加利上げ観測と介入警戒も注目材料です。氷見野副総裁の発言や市場の織り込み具合により、円の上値を抑える要因となるかが焦点。160円を超えた場合の介入懸念や、円安の急速な進行にも注意が必要です。IMMポジションは円売りが拡大傾向で、今後の米指標次第では巻き戻しの動きが生じる可能性もあります。
テクニカル面では25日移動平均159.31円、75日線160.56円、200日線158.44円が意識され、現状のレンジ内での動きが中心となる見込みです。RSIは51.8であるため、現状は特に過熱感はなく、どちらに動く余地も残されています。