米国株はFRB議長の利上げ観測と中東情勢の緊張を背景に乱高下。日本株は長期金利や原油高の影響を受けて軟調に推移し、日経平均は大幅安となる場面があった。
まず米国市場は8月末にイランへの軍事行動と原油急騰を受けて株価が下落。NYダウは8月31日で374ドル安、原油先物は高水準を維持し、長期金利は4.76％程度まで上昇した。これを背景にFRB次期議長の発言やインフレ警戒感が強まり、利上げ観測が市場で意識された。
続く9月1日には米国軍の空爆報道と原油高の再燃、金利上昇が加速。ISM指数は景気拡大を示す水準だが材料視は限定的で、投資家の警戒感は高止まりした。市場ではトランプ氏の動向や中東情勢の長期化が懸念材料として残った。
9月2日には NYダウが一時460ドル超上昇も上げ幅を縮小。AI関連銘柄の動向が局所的に相場を左右し、ナスダックは反発。ただし長期金利は再び上昇基調を維持し、原油高の影響も継続した。
一方日本市場は米国長期金利と原油上昇の影響を受け、8月31日・9月1日には日経平均が急落後に反発する場面を見せたが、9月2日には全面安となり、東証プライム市場の多くの銘柄が下落。AI・半導体株の下落が相場を下支えする要因となった。
日経平均は「柔らかい地盤の上に建っている」との見方が広がり、海外短期筋の先物買いが支えとなる一方、原油高と金利上昇という懸念材料が再び市場を圧迫する展開となった。