金・銀・プラチナで攻める厳選20銘柄。大型から超小型まで、ドル安局面のフルラインナップを一挙公開

金・銀・プラチナの需要動向と価格動向を背景に、日本株の貴金属関連銘柄を幅広く取り上げる方針を示し、世界需要データと現行市場での価格水準を整理する。World Gold Councilは2026年上半期の金需要が過去最高水準へ到達し、LBMA金価格の水準が前年同期比で大幅上昇したと報告する。Silver InstituteとWPICも銀とプラチナの供給不足を予測。これを踏まえ、ドル安局面が再び貴金属価格を押し上げる可能性と、それが日本企業の収益にどう影響するかを検討する。

8月28日のFRB議長のタカ派発言後、米金利観測の高まりとドル高が進行し、金・銀・プラチナの現物価格が下落する一方、ドル安局面が再現されれば再度上昇局面に転じ得るとのシナリオを提起する。記事は銘柄選定の対象を、金を直接生産する鉱山・製錬企業、金属を回収する循環型企業、都市鉱山から金属を再生する企業、商品先物金融会社、貴金属需要に影響を受けるリユース・宝飾企業へと広げ、利益動向の観点から業績の強弱を分けて捉える。

◎ 本稿の対象企業と動向: 菱刈鉱山を抱える住友金属鉱山は高品位鉱山とLBMAグッドデリバリー認定を持ち、2027年3月期の第1四半期で売上高が大幅増、通期予想修正を公表。三菱マテリアルは金・銀・プラチナを横断的に回収できる製錬ネットワークを有し、2027年3月期の各利益段階で前年同期比大幅改善を見込む。都市鉱山・リサイクル網の拡大と海外展開を進める動向も併せて記述される。これらの企業は金属価格上昇と製錬・回収量の変動に対する感応度が高く、ドル安局面が再現される局面での業績影響を見極めるべきと整理される。