26日の後場は半導体関連株の売りが重荷となる一方、商社株は堅調に推移した。日経平均は続落し、ドル円は反落局面となった。
日経平均は続落となり、前場は478.50円安の水準で終える見通し。米市場の動向を受けて半導体関連株には売りが優勢となり、アドバンテストや東京エレクトロンなどの下げが指数を押し下げた一方、商社株は買われてTOPIXの上昇を支えた。個別では豊田通商や三菱商事、伊藤忠商事をはじめとする商社株の上昇が目立った。
ドル・円は反落し、日中の取引でドルは156円65銭まで下落した後、157円圏まで反発する場面もあるなどレンジを描いた。米10年債利回りの低下を背景にドル売りが優勢となり、ユーロ・ドルは1.1220ドル台へ上昇している。
後場は日経平均の寄与度が大きい銘柄の動向に注目が集まる。後場のチェック銘柄としてセキュアヴェイルや菊池製作所などが挙げられ、前場の動きとは対照的に値動きの幅が出る可能性がある。日経平均には半導体関連の銘柄だけでなく、商社・資源関連株の動向が影響を与えるだろう。