日経平均は570円超の大幅安で続落。原油高と米長期金利の上昇を背景に前場は売りが先行し、後場も安値圏での推移が見込まれると伝えられている。
29日前場の日経平均は571円安の65307.00円で取引を終え、出来高概算は約9億6996万株だった。前日の米株式市場が下落した流れを受け、寄り付き後も売りが広がり、全33業種が下落した。
原油高の背景にはホルムズ海峡開放を巡る協議の難航があり、米長期金利の上昇観測も売り材料として意識された。個別銘柄では東エレク、リクルートHD、レーザーテク、ディスコ、ソニーGなどが上昇した一方、アドバンテ、ソフトバンクG、ネクソン、イビデン、TDKなどが下落した。
29日の日経平均は寄り付きでさらに下げ幅を拡大し、後場も安値圏での推移が見込まれる。75日移動平均を再び下回る水準が上値抵抗として意識され、権利落ち日による換金売りの影響も続く見通しとなっている。