東証大引け 日経平均は続落、488円安 日米金利上昇と韓国株安で

24日の東京株式市場で日経平均は続落し、終値は前週末比488円27銭安の6万5528円09銭だった。下げ幅は一時500円を超え、AI・半導体関連銘柄の売りが相場を押し下げた。日米の長期金利上昇の影響と中東情勢の不透明感に伴う原油高も背景として挙げられている。韓国株安も日経平均の重荷となった。

日経平均の下げを支えた場面としては、25日移動平均付近の押し目買いが働き、朝方には200円程度上昇する場面も見られた。決算が総じて好調との受け止めも株式市場の一部で支援材料となった。

東証プライム指数（TOPIX）は3日続伸し、終値は4073.29と0.15%高。JPXプライム150指数は0.25%高の1700.69で終えた。東証プライムの売買代金は概算で7兆636億円と4月以来の低水準で、売買高は18億8234万株だった。終日で値下がり銘柄は662、値上がりは843、横ばいは51だった。

銘柄動向としてはフジクラや古河電が売られ、イビデンやファストリも下落。一方で日立建機やコマツが買われ、リクルートやソニーGが上昇した。

日経QUICKニュース（NQN）を通じて速報が伝えられ、全体としてAI・半導体関連の相場感が重荷となったとの識見が示された。