7日ニューヨーク市場でドル・円は158円台での動きが重く、上値が抑えられた。米長期金利の低下と日銀の利上げ観測の後退がドル買いを抑制する一方、米8月貿易赤字の拡大や欧州財政の動向、地政学リスクへの警戒がクロス円へ影響を及ぼす可能性がある。
6日のニューヨーク市場でドル・円は158円22銭まで上昇後、158円を挟んで反落し、157円92銭で引けた。背景にはベッセント米財務長官の発言と米8月貿易赤字の拡大を受けた成長鈍化懸念、長期金利の低下があった。日銀の積極的な利上げ観測が後退し、円の軟調さは続くとの見方がある。
欧州では仏財政構想の公表を受けてユーロが買い戻される動きが見られ、クロス円の動向への注意が高まっている。ホルムズ海峡周辺の地政学リスクや露ウクライナ情勢といった要因も、原油相場を通じて波及する可能性がある。
今後は政府・日銀の介入警戒感とともに、日米の金利差動の推移、米長期金利動向、欧州財政・地政学リスクの動向が注目される。クロス円の動向にも引き続き注視が必要だ。