日経平均株価だけに頼らず、TOPIXと読売333の動向に着目する日本株の傾向を野村證券のストラテジストが解説します。2026年末時点の見通しや需給動向を背景に、分散投資の意義が再認識されています。
日経平均株価の動きだけでは日本株市場の全体像を捉えきれないとして、TOPIXと読売333にも注目するべきだと指摘します。TOPIXのEPS見通しの上方修正とPERの低下、NT倍率の低下が今回の前提として挙げられ、2027年末に向けた主要シナリオではTOPIXが高値を更新する局面も想定されています。読売333との年初来リターンが日経平均と同程度となった点も、分散投資の重要性を再確認させる要因としています。
また、信用評価損の水準が2020年春以来の水準に悪化する局面を挟みつつ、TOPIXは反発局面を取りやすい傾向があるとされます。米投資家の資金動向を映すファンド資金の流入や、国内株式市場でのGPIFの国内株式比率の変動も言及され、需給と運用方針の変化が日本株の下支え要因として挙げられます。
さらに、国内投資信託の動向として低ベータ運用の顕在化が指摘され、分散投資がリスク抑制の観点から重視される局面が続くとされます。今後はリバランスの影響やAI関連銘柄の動向、米中間選挙後の市場テーマの変化など、複合要因の組み合わせが日本株の展望を形づくると伝えられています。