ニューヨーク市場で円は1ドル＝155円台へ下落。週内の米連邦準備制度理事会(FOMC)での利上げ観測が強まり、ドル買いが優勢となった。
15日のニューヨーク市場では、日米金利差の拡大観測を背景にドル買い・円売りが進み、円は1ドル=155円台へと下落した。午前中には一時154円83銭まで持ち直す場面もあったが、原油先物の上昇と米長期金利の高止まりがドルを支え、結局155円21銭まで上昇して取引を終えた。
ニューヨーク連銀が発表した9月のニューヨーク州製造業景況指数は総合で7.6となり、前月の20.6から大幅に低下。市場予想の15.0を下回り、景況感の弱化が示唆された一方で、原油価格の回復と日米金利差の拡大見通しがドルを支え続けた。
ユーロ・ドルは1.1536～1.1552ドルのレンジ、ユーロ・円は178円68銭～179円12銭で推移。ドルは主要通貨に対して総じて堅調で、ポンド・ドルは1.3470～1.3496ドル、ドル・スイスは0.8179～0.8199フランとなった。
ADPの4週平均雇用は増加した一方で NY州製造業景況指数は急速に悪化。市場ではFOMCでの利上げ決定を織り込む動きが強まり、ドルの下値は限定的との見方が広がっている。原油高と長期金利の動向が今後のドル相場の焦点となる。