7日午前の日経平均は前週末比およそ1310円高で推移し、買いが先行した後も高水準を維持した。米雇用統計を背景とする買い材料と半導体株の堅調さが相場を支えた。
日経平均は7日午前の取引で前週末比およそ1310円高の66,330円前後で推移し、9時27分には約1372円高の66,393円04銭まで上昇した。前日の米国市場は雇用統計の影響で利上げ観測が再燃したが、半導体関連銘柄を中心とした買いが東京市場にも波及した。現地の先物清算値は前週末比約810円高の66,5830円だった。
業種別では全33業種中23業種が上昇、海運・鉄鋼・電気・石油・機械・卸売・非鉄金属・電機機器株が堅調に推移した。一方、アシックス、任天堂などのその他製品株や銀行株は比較的軟調だった。
銘柄の動きとして、郵船、商船三井、日本製鉄、ＪＦＥＨＤなどが上昇。半面、ディスコなどの一部機械・IT関連銘柄は依然として強弱が分かれ、サプライチェーン関連の銘柄動向にも注意が必要とされた。為替は1ドルが約156円、1ユーロが181円台前半で推移した。