日経平均が反落、7万円台は維持 半導体・電子部品に利益確定売り

7日の東京株式市場で日経平均株価は前日比609円85銭安の7万0074円13銭となり、7万円台は維持したものの下げ幅が大きく市況は反落した。前場は小幅プラス圏もあったがすぐにマイナス圏へ沈み、下げ幅を拡大する展開だった。TOPIXは0.59％安の4158.89ポイントで前場を終え、東証プライム市場の売買代金は3兆8819億0200万円だった。

業種別では、ゴム製品・電気・ガス・不動産などが買われた一方、非鉄金属・銀行・鉄鋼などは値下がりした。銘柄動向ではサイバーセキュリティ関連株の一部が堅調となり、決算発表など個別材料を軸とした売買も活発だった。

決算シーズンを控える中、内藤証券の田部井部長は業績確認の動機が強いと評価。決算発表までは日経平均が上下動を繰り返すとの見方で、今後は半導体関連株の業績期待を背景にしつつ、金利上昇で影響を受けやすい業種の動向を注視する展開になると指摘した。

前日の6日は日経平均が大幅高で終え、原油安と業績期待が支えとなり半導体・電子部品株が買われていた。7日前場は反動的な売りが広がり、材料面では米雇用統計の影響が薄れつつあるとの見方も出たが材料の再評価が進む中で相場は不安定性を残した。