休み明けの東京株式市場は日経平均が一時1900円超安となり、6万8000円を割る水準まで下落した。米ハイテク株安の流れと中東情勢による原油高の影響で、半導体関連株にも売りが広がった。
連休明け13日午前の東京株式市場は日経平均株価が続落し、一時1900円を超える大幅安となった。前日の米ハイテク株安の流れを受け、半導体関連銘柄を中心に売り注文が膨らんだ。
午前終値は前週末終値比1738円53銭安の6万7292円39銭となり、東証株価指数TOPIXも18.90ポイント安の4085.91だった。
前日の米国市場では、中国メモリ半導体メーカーの高性能製品開発の進展報道を受け、競争激化による価格下落を警戒した売りが出た。中東情勢の不透明感の背景で米原油先物価格が上昇していることも重荷となった。