2日の寄り付きで日経平均株価は643.26円安の水準で取引を開始し、寄り付き直後にはソフトバンクグループや中外製薬を含む銘柄が下落した。前日の米国市場の動きや原油高の影響が影響したとの報じられている。
日経平均は寄り付きで前日比643.26円安の68313.46円となり、3日ぶりの反落で取引を開始した。US市場は小幅上昇したが、原油価格の上昇を背景に一時的に下落する場面もあった。取引開始前には失業率や有効求人倍率、東京都区部のCPIなどの経済指標が発表され、市場の警戒感が高まった。
日経平均は午後にかけて下げ止まり、プラス圏を回復する局面もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。国内長期金利の高水準や原油・米長期金利の高止まりが投資家心理を慎重にさせ、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかったとの解説があった。
セクター別では精密機器、サービス業、その他金融、医薬品、空運などが下落し、鉱業・石油製品が上昇した。日経平均の構成銘柄では、ソフトバンクグループ、中外製薬、オリックス、東エレク、HOYA、日産自動車などが下落、一方でレーザーテック、アドバンテスト、NEC、SUMCO、フジクラなどが上昇した。
主要銘柄の動向として、下落銘柄にはソフトバンクグループと中外製薬が挙げられ、上昇銘柄にはテクノロジーや半導体関連の銘柄が目立った。取引時間中の動きは、前日までの上昇分の利益確定の動きと連動したとみられている。