米国株式市場の大幅安を受け、日経平均が3千円超の下落で反落した。20日の日経平均は終値56,436.65円、前日比3,007.56円安で取引を終えた。
前日に米国株式市場が大幅安となった。一方で人工知能企業アンソロピックの上場を巡る動きが報じられる一方、追加利上げ警戒や原油高の影響で相場全体は重くなり、換金売りの警戒感が広がった。日中を通じて半導体やデータセンター関連株を中心に売りが膨らみ、日経平均は57,000円の節目を割り込んだ。
大引けの日経平均は前日比3,007.56円安の56,436.65円となった。東証プライム市場の売買高は30億8,563万株、売買代金は8兆6,389億円だった。業種別では上昇が保険業・空運業のみで、非鉄金属・電気機器・ガラス・土石製品などが下落した。
銘柄動向としては、上昇銘柄に東京海上HD・大塚HD・SOMPO・トレンド・野村総研・武田薬品工業・MS&AD・京成電鉄・日産自動車・ANAHD・小田急電鉄などが挙げられた。一方、下落銘柄にはアドバンテ・ソフトバンクG・東エレク・リクルートHD・ファーストリテ・TDK・イビデン・キオクシアHD・フジクラ・KDDI・信越化・ファナック・レーザーテック・村田製・京セラなどが含まれていた。
また、国内市場では3連休を控え持ち高調整の売りが出る中、時間外取引の影響もあり相場の手掛かりが不足していた。