【メモリ・スーパーサイクル関連 厳選20銘柄】DRAM価格"前年比約9倍"の衝撃…ミナトHD・トーメンデバイスに続く「次の本命」を、メーカー・装置・商社・部材の4層で完全網羅｜日本個別株デューデリジェンスセンター

日本経済新聞の報道とTrendForceの集計から、DRAMの大口取引価格は2026年2月時点で前年同月比8.8倍に達し、汎用品の供給が細る一方、AIサーバー向けのHBMや高容量品の需要が拡大していることが示されています。これを受け、メモリ市場全体は大きく膨らむ見通しとされています。

TrendForceは2026年1〜3月期の汎用DRAM契約価格が前四半期比93〜98%上昇、4〜6月期も58〜63%の上昇を予測。7〜9月期は伸びが鈍るものの、全体的な値上がりが続く見込みで、2026年のメモリ市場は前年比134%増の5,516億ドルと見込まれています。

この追い風を最初に取り込んだのがトーメンデバイスとミナトホールディングス。トーメンデバイスは今期売上高予想を約7500億円から1兆4,000億円へ引き上げ、3営業日連続でストップ高を達成。ミナトHDは第1四半期の売上高が前年同期比343%増となり、株価は年初来安値から約4倍へと急騰しています。

一方、キオクシアは4〜6月期に営業利益1兆2,700億円、売上高は1兆7,671億円と高水準を維持。長期的にはサンディスクとの協業拡大や生産投資計画が続き、北上工場の新棟開発と国内投資計画が公表されています。AKIBAホールディングスはレガシーDRAMの需給逼迫を受け利益が拡大しつつあるものの、リスク要因として在庫評価や部門別の収益性が挙げられています。