米国の9月CPIが市場予想を上回り追加利上げ観測が強まる中、米株安が波及して日経平均は大幅に続落した。寄りや後場の半導体関連株安が値を取り、内需株へ資金は流れた。
米国市場では9月の消費者物価指数が市場予想を上回り、追加利上げ観測が強まったことを受けてハイテク株を中心に売りが広がった。ナスダック総合指数やSOX指数が大きく下落し、米株安を受け日本市場にも影響が及んだ。
15日の日経平均は前日比3,318.34円安の64,425.95円で大引け。寄り付きは66,880.37円と始まり、前場は6万5,000円を割り込み、後場には一段安となった後、下げ渋りつつも大幅な下落で終わった。売買高は東証プライムで約30億株、売買代金は約10兆円だった。
個別では上昇銘柄にファーストリテイリングや良品計画、中外薬、アステラス薬、武田薬品工業などが挙げられ、一方で下落銘柄にはアドバンテムや東エレク、ソフトバンクG、キオクシアHD、TDK、村田製作所、ファナック、京セラなどが多く含まれた。
市場の銘柄動向として、医薬品・小売など内需・ディフェンシブ系は資金の一部を集めた一方、非鉄金属・電気機器・ガラス・土石製品などは売られた。日経平均の大幅続落は、半導体関連株の売り圧力が根強い状況を映した。