Human capital transformation through digital talent, core systems and job-based HR
First written in FY2022. 4 of 8 entries say "Advanced", first in FY2023. Latest entry: 2026-06-24.
2 other companies' latest entry also says "Advanced".
- 2026-06-24AdvancedGovernance
「Discussions were held on treating management and human resources strategies as an integrated whole, reinforcing this system to increase the proportion of digital talent as part of the human capital portfolio required to advance the transformation into a digital services company, and enhancing recruitment and development systems.」
The job-based personnel system was positioned in connection with increasing the proportion of digital talent, recruitment and development, and transformation of the human capital portfolio. - FY2026AdvancedAnnual report
「2025年度では、IDPに基づく異動率は74％となり、目標とした60％を上回っています。2025年度の延べ12,000スキルに対し、2026年度は13,200スキルへと拡大することを目指します。」
IDPに基づく異動率が74％となり目標60％を上回った。デジタルスキル指標を個人認定人数から延べスキル数へ変更し、2026年度13,200スキルを目標とした。 - FY2025Update to Human Capital MetricsAnnual report
「結果、キャリアシートの更新割合は全対象者に対して82％の社員が更新をしており、今後の自律的な成長のためのIDPの更新に関しては80％の社員が更新をしています。」
人的資本転換について、キャリアシート更新82％、IDP更新80％、プロセスDXブロンズ認定98％を開示した。 - FY2024AdvancedAnnual report
「結果、キャリアシートの更新割合は全対象者に対して86％の社員が更新をしており、今後の自律的な成長のためのIDPの更新に関しては73％の社員が更新をしています。」
人的資本転換について、キャリアシート更新86％、IDP更新73％、プロセスDXブロンズ認定99.5％という進捗を示した。 - FY2023AdvancedAnnual report
「最後の４つ目は、人的資本のポテンシャル最大化として、リスキルによる成長領域への人的資本の再配分や組織の生産性向上により、社員１人当たりの稼ぐ力を2022年度比で70％増やします。」
21次中経で、リスキル、人的資本再配分、組織生産性向上を通じて社員1人当たりの稼ぐ力を2022年度比70％増とする指標を設定した。 - FY2023-Q3RestatedAnnual report
「デジタルサービスの会社を支える人材育成や、基幹システムの刷新等にも取り組み、変革に全社一丸となってデジタルサービスの成長を実現してまいります。」
デジタルサービス転換を支える人材育成と基幹システム刷新を、20次中計最終年度にも継続する方針を再確認した。 - FY2023-Q1RestatedAnnual report
「デジタルサービスの会社を支える人材育成や、基幹システムの刷新等にも取り組み、変革に全社一丸となってデジタルサービスの成長を実現してまいります。」
デジタルサービス転換を支える人材育成と基幹システム刷新を、20次中計最終年度にも継続する方針を再確認した。 - FY2022First statedAnnual report
「この人的資本の転換のために、（A）デジタル人材の育成・獲得、（B）180の社内システムのクラウド移行を含む約７割の基幹システムの刷新、（C）リコー式ジョブ型人事制度導入（国内）による社員の自律化の促進を行っていきます。」
デジタルサービス会社への転換を支える人的資本・業務基盤の施策として、デジタル人材の育成・獲得、180システムを含む約7割の基幹システム刷新、国内ジョブ型人事制度を初めて一体のテーマとして明示。