Transforming the Business Portfolio Through the Growth Strategy “Ricoh Challenge”
First written in FY2018. 17 of 23 entries say "Advanced", first in FY2019. Latest entry: 2026-08-03.
1 other company's latest entry also says "Restated".
- 2026-08-03RestatedEarnings
「We aim to continue evolving as a digital services company and become an integrator that contributes to customers' competitive advantage and differentiation by combining our own and third-party products, services, and software in customers' workplaces.」
The direction of becoming a workplace integrator under Mid-Term Management Strategy '26 was reaffirmed. - FY2026ReframedAnnual report
「We aim to continue evolving as a digital services company and become an integrator that contributes to customers' competitive advantage and differentiation by combining our own and third-party products, services, and software in customers' workplaces.」
従来のデジタルサービス会社への事業構造変革を、自社・他社の製品、サービス、ソフトウェアを組み合わせるワークプレイス・インテグレーターへの進化として再整理した。 - FY2025AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前連結会計年度に比べ4.2％増加し19,301億円となりました（為替影響を除くと1.2％の増加）。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスが4.2％増収となり、オフィスサービスのストック売上高も14％増加した。 - FY2025-H1AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前中間連結会計期間に比べ4.6％増加し9,237億円となりました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスの売上高が前年同期比4.6％増加し、9,237億円となった。 - FY2024AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前連結会計年度に比べ10.0％増加し18,528億円となりました（為替影響を除くと4.8％の増加）。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスが10.0％増収、営業利益も前年から95億円増加し、収益構造の転換が進展した。 - FY2024-Q3AdvancedAnnual report
「オフィスサービスの成長やオフィスプリンティングのエッジデバイスの回復に加え、コスト上昇に対する継続的な価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールを実施したことで、事業成長等に伴う経費の増加を吸収しデジタルサービス全体の営業利益は285億円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ92億円増加しました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスの営業利益が前年同期比92億円増加し285億円となった。価格転嫁、付加価値販売、エッジデバイス回復等が利益確保に寄与した。 - FY2024-Q2AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ14.2％増加し8,833億円となりました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスの売上高が前年同期比14.2％増加し、8,833億円となった。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ15.9％増加し4,273億円となりました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスが前年同期比15.9％増収となった。 - FY2023AdvancedAnnual report
「また、デジタルサービスの会社への変革の実現について進捗を管理するために、４つの主要指標と2025年度目標を設定しました。１つ目は、デジタルサービスの売上高構成比を60％超にすることです。」
事業構造変革について、デジタルサービス売上高構成比60％超、ストック利益18％増、非オフィスプリンティングのストック利益構成比54％などの2025年度指標を設定した。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ 14.5％増加し 11,869億円となりました（為替影響を除くと 5.5％の増加）。一方、海上運賃等のコスト上昇に対し価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールの実施により利益を確保すると共に、サービス改革等の利益改善策を実施しました。結果、デジタルサービス全体の営業利益は 178億円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ 90億円増加しました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスは14.5％増収、営業利益は前年同期比90億円増の178億円となった。価格転嫁、付加価値販売、サービス改革が利益確保に寄与した。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ11.6％増加し7,682億円となりました（為替影響を除くと3.5％の増加）。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスの売上高が前年同期比11.6％増加し、7,682億円となった。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ6.4％増加し3,685億円となりました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスの売上高が前年同期比6.4％増加し、3,685億円となった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「2021年度のデジタルサービス売上構成比は、連結売上高の42%です。2025年度には、60%を超える水準まで引き上げることを目標としています。」
デジタルサービス会社への事業構造転換について、2021年度の売上構成比42％と2025年度60％超の目標を明示した。 - FY2022-Q3AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ6.8％増加し10,370億円となりました（為替影響を除くと3.3％の増加）。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスが6.8％増収となり、営業利益も前年同期の損失から87億円へ改善した。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ11.2％増加し6,884億円となりました（為替影響を除くと7.7％の増加）。オフィスサービス事業はPCやサーバーなどの部材不足等により販売機会に影響が出ましたが、日欧でのパッケージ展開が引き続き堅調に推移し売上増となりました。」
事業構造転換の中核であるデジタルサービスが11.2％増収となり、部材不足の制約下でも日欧のパッケージ展開が進展した。 - FY2022-Q1AdvancedAnnual report
「デジタルサービスの売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ22.1％増加し3,463億円となりました。」
事業構成の転換における中核領域であるデジタルサービスが22.1％増収となり、営業損益も前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2021AdvancedAnnual report
「こうした取り組みの結果として、リコーグループの新しい基盤事業として、オフィスサービス事業が営業利益においては2022年度に、売上では2023年度にオフィスプリンティング事業を上回る計画で、2025年度にはオフィスサービス事業の営業利益が全体の過半となる見通しです。」
成長戦略による事業構造変革について、オフィスサービスが営業利益で2022年度、売上で2023年度にオフィスプリンティングを上回り、2025年度に営業利益の過半を占める具体的なマイルストーンを示した。 - FY2020ReframedAnnual report
「事業に必要な電力を100％再生可能エネルギーに切り替える」
成長戦略による事業構成変革の次段階を、OAメーカーから「デジタルサービスの会社」への転換として再整理した。 - FY2019AdvancedAnnual report
「「リコー挑戦」では、当社グループの強みを活かした成長戦略として、「成長戦略０」「成長戦略１」「成長戦略２」の３つを設定しました。」
成長戦略0・1・2を事業構造変革の実行枠組みとして本格展開し、2019年度・2022年度の事業構成比と各1,000億円の戦略的投資計画を継続した。 - FY2018First statedAnnual report
「事業成長と同時に、事業構造の変革を進めます。三つの成長戦略の2016年度における売上高構成比は、成長戦略０(オフィスプリンティング)53％、成長戦略１(商用印刷/産業印刷/サーマル)12％、成長戦略２(デジタルビジネス/オフィスサービス/産業プロダクツ/Smart Vision)24%でした。それぞれの成長戦略を実行することで、2019年度の事業構成は、成長戦略０が45％、成長戦略１が17％、成長戦略２が27％へ、さらに2022年度には、成長戦略０が39％、成長戦略１が20％、成長戦略２が31％へと事業構成を大きく変えていきます。そのために、2019年度までに、成長戦略１と成長戦略２にそれぞれ1,000億円の戦略的投資を実施する計画です。」
成長戦略0・1・2の売上高構成比を2019年度・2022年度に変更する目標と、成長戦略1・2への各1,000億円の戦略的投資計画を初めて具体化した。