Improving the Profitability of Core Businesses
First written in FY2016. 21 of 39 entries say "Advanced", first in FY2018-Q1. Latest entry: 2026-10-06.
Ricoh Company moved to the "Worse" side of this theme in 2016.
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- 2026-10-06WorsenedManagement Planning
「Low profitability in growth areas, including the workplace services business, and declining profitability in the office printing business, currently the company's main source of earnings」
成長領域の低収益性と基盤事業の収益力低下を、ストラテジック・レビューで対処すべき最重要課題として明示した。 - FY2026WorsenedAnnual report
「これらの結果、デジタルサービス全体の営業利益は279億円となり、前連結会計年度に比べ43億円減少しました。」
オフィスサービス事業の成長や企業価値向上プロジェクトの効果があった一方、オフィスプリンティングのノンハード減益、関税政策、一時費用等により、デジタルサービス全体の営業利益は前年から43億円減少した。 - 2026-05-12AdvancedRevision of earnings forecasts
「As a result, operating profit increased by ¥26.8 billion from the previous consolidated fiscal year to ¥90.7 billion.」
Consolidated operating profit increased year on year, demonstrating an improvement in profitability across the Group. Operating profit for the digital services business as a whole, however, was ¥27.9 billion, down ¥4.3 billion year on year. - FY2026-H1AdvancedAnnual report
「営業利益については、オフィスプリンティング事業のノンハードの利益減少に加え、米国の関税政策の影響や欧州における基幹システムの統合に伴う一時費用の計上等、複数の下押し要因がありました。一方で、オフィスサービス事業の成長、売価マネジメント定着によるオフィスプリンティング事業のハードの収益性向上、企業価値向上プロジェクトの効果に加えて、前中間連結会計期間に構造改革費用を計上していた反動もあり、デジタルサービス全体の営業利益は117億円となり、前中間連結会計期間に比べ87億円増加しました。」
関税政策やノンハード減益などの下押し要因があった一方、オフィスサービスの成長、売価マネジメント、企業価値向上プロジェクト等により、デジタルサービス全体の営業利益は前年同期比87億円増の117億円となった。 - FY2025WorsenedAnnual report
「オフィスサービス事業の成長により利益が増加したものの、オフィスプリンティング事業の売上減少や、企業価値向上プロジェクトの一環として取り組む販売・サービス体制見直しに伴う費用計上により、デジタルサービス全体の営業利益は322億円となり、前連結会計年度に比べ85億円減少しました。」
オフィスサービスの利益増加があった一方、オフィスプリンティングの減収と販売・サービス体制見直し費用により、デジタルサービス全体の営業利益は前年から85億円減少し322億円となった。 - FY2025-H1WorsenedAnnual report
「オフィスサービス事業の成長により利益が増加したものの、オフィスプリンティング事業の売上減少や、販売・サービス体制見直しに伴う構造改革費用の計上により、デジタルサービス全体の営業利益は30億円となり、前中間連結会計期間に比べ159億円減少しました。」
デジタルサービスの売上高は4.6％増加した一方、オフィスプリンティングの減収と販売・サービス体制の構造改革費用により、営業利益は前年同期比159億円減少し30億円となった。 - FY2024AdvancedAnnual report
「事業成長やインフレ等に伴う経費の増加を吸収し、デジタルサービス全体の営業利益は前連結会計年度から95億円増加し、408億円となりました。」
デジタルサービス全体の営業利益が前年から95億円増加し408億円となり、価格転嫁・付加価値販売・体質強化等を通じた収益改善が続いた。 - FY2024-Q3AdvancedAnnual report
「オフィスサービスの成長やオフィスプリンティングのエッジデバイスの回復に加え、コスト上昇に対する継続的な価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールを実施したことで、事業成長等に伴う経費の増加を吸収しデジタルサービス全体の営業利益は285億円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ92億円増加しました。」
デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比92億円増加して285億円となった。オフィスサービス成長、エッジデバイス回復、価格転嫁・付加価値販売等による収益改善が示された。 - FY2024-Q2AdvancedAnnual report
「オフィスサービスの成長やオフィスプリンティングのエッジデバイスの回復に加え、コスト上昇に対する価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールを引き続き実施したことで、事業成長等に伴う経費増を吸収しデジタルサービス全体の営業利益は189億円となり、前第２四半期連結累計期間に比べ84億円増加しました。」
オフィスサービスの成長、エッジデバイス回復、価格転嫁・付加価値販売等により、デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比84億円増加し189億円となった。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「オフィスサービスの売上の増加や、オフィスプリンティングの回復に加えコスト上昇に対する価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールを引き続き実施したことで、事業成長等に伴う経費増を吸収しデジタルサービス全体の営業利益は89億円となり、前第１四半期連結累計期間に比べ60億円増加しました。」
デジタルサービス全体の営業利益が89億円となり、前年同期比60億円増加した。価格転嫁、付加価値販売、プライシングコントロール等を通じた基盤事業の収益改善が示された。 - FY2023AdvancedAnnual report
「その結果、セグメントとしてのデジタルサービス全体の営業利益は前連結会計年度から120億円増加し、282億円となりました。」
デジタルサービス全体の営業利益が前年から120億円増加し282億円となり、基盤事業の収益改善が進展した。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「一方、海上運賃等のコスト上昇に対し価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールの実施により利益を確保すると共に、サービス改革等の利益改善策を実施しました。結果、デジタルサービス全体の営業利益は 178億円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ 90億円増加しました。」
価格転嫁、付加価値販売、サービス改革等により、デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比90億円増加し178億円となった。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「また海上運賃等のコスト上昇に対し価格転嫁や付加価値販売等のプライシングコントロールの実施により利益を確保すると共に、サービス改革等の利益改善策によりデジタルサービス全体の営業利益は98億円となり、前第２四半期連結累計期間に比べ50億円増加しました。」
価格転嫁、付加価値販売、サービス改革等により、デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比50億円増加し98億円となった。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「またコストの上昇に対し価格転嫁や付加価値販売などのプライシングコントロールの実施により利益を確保すると共に、サービス改革等の利益改善策によりデジタルサービス全体の営業利益は29億円となり、前第１四半期連結累計期間に比べ15億円増加しました。」
価格転嫁、付加価値販売、サービス改革などにより、デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比15億円増加し29億円となった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「営業利益は、前連結会計年度に比べて854億円増加と大幅に改善し、400億円となりました（前連結会計年度 営業利益454億円(損失)）。」
デジタルサービスの営業損益が26億円の損失から162億円の利益へ、デジタルプロダクツの営業利益が417億円へ改善し、全社営業利益も454億円の損失から400億円へ転換した。 - FY2022-Q3AdvancedAnnual report
「また、保守サービス体制の体質強化をはじめとした構造改革効果の刈り取り、継続した経費削減策の効果によりデジタルサービス全体の営業利益は87億円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ102億円増加しました。」
デジタルサービス全体の営業利益が前年同期比102億円増加し、87億円となった。保守サービス体制の強化、構造改革効果、経費削減による基盤収益改善が示された。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「また保守サービス体制の体質強化をはじめとした構造改革効果の刈り取り、継続した経費削減策の効果によりデジタルサービス全体の営業利益は48億円となり、前第２四半期連結累計期間に比べ147億円増加しました。」
デジタルサービス全体の営業利益が前年同期の損失から48億円の利益へ転換し、147億円改善した。保守サービス体制の強化、構造改革効果、経費削減が具体的な収益改善として示された。 - FY2022-Q1AdvancedAnnual report
「半導体などの部品不足や海上輸送費の上昇が一部利益を圧迫しておりますが、売上高増加に伴う売上総利益の増加に加えて、保守・サービス体制の体質強化や米州での出力センタービジネスの利益改善が着実に進展するなど、利益を創出しております。デジタルサービス全体の営業利益は、13億円となり、前第１四半期連結累計期間に比べ86億円増加しました。」
デジタルサービスの営業利益が前年同期の損失から13億円の利益へ、86億円改善した。保守・サービス体制の強化や米州の出力センタービジネス改善が具体的な収益改善として示された。 - FY2021WorsenedAnnual report
「当連結会計年度のオフィスプリンティング分野の売上高は、前連結会計年度に比べ19.5％減少し8,158億円となりました。営業利益は、前連結会計年度825億円から、当連結会計年度は67億円と大幅な減益となりました。」
COVID-19による販売・納品活動停滞、出社率低下、ドキュメント量減少により、基盤事業の売上高と営業利益が大幅に減少した。ただし通期では黒字で着地した。 - FY2021-Q3減収も累計黒字転換Annual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ22.7％減少し5,935億円となりました。ロックダウンや行動規制に伴う販売・納品活動の停滞、欧米を中心としたオフィス出社率低下によるドキュメントボリュームの減少等により、ハードウエアや関連消耗品等の売上高が減少し、前第３四半期連結累計期間比減収となりました。なお、当第１四半期連結会計期間を底に緩やかな回復が続き、また緊急対応施策効果の刈り取り加速もあり、当第３四半期連結累計期間では黒字転換しています。売上高減少に伴う売上総利益の減少に加え、前第３四半期連結累計期間にはリコーインダストリー株式会社旧埼玉事業所の土地及び建物の売却による売却益が含まれていたこともあり、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ91.6％減少し61億円となりました。」
COVID-19等により売上高は22.7％減少し営業利益も91.6％減少した一方、第1四半期を底に緩やかな回復が続き、緊急対応施策の効果もあって第3四半期累計では黒字転換した。 - FY2021-Q2WorsenedAnnual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ25.4％減少し3,822億円となりました。（中略）オフィスプリンティング分野全体の営業損益は62億円（損失）となり、前第２四半期連結累計期間に比べ575億円減少しました。」
オフィスプリンティングは25.4％減収となり、営業損益も前年同期の利益から62億円の損失へ悪化した。 - FY2021-Q1WorsenedAnnual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ32.1％減少し1,747億円となりました。ロックダウンや行動規制に伴う販売・納品活動の停滞、顧客オフィスクローズによるドキュメントボリュームの低下等により、ハードウエアや関連消耗品等の売上高が減少し前第１四半期連結累計期間比減収となりました。」
基盤事業のオフィスプリンティングは、COVID-19による販売・納品活動の停滞や顧客オフィス閉鎖の影響で32.1％減収となり、営業損益も80億円の損失となった。 - FY2020WorsenedAnnual report
「当連結会計年度のオフィスプリンティング分野の売上高は、前連結会計年度に比べ 7.4％減少し 10,062億円となりました。営業利益は、構造改革効果創出による営業費用削減などが進んだ一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けた減収に伴う売上総利益の減少などにより、前連結会計年度 1,179億円から、当連結会計年度は 903億円と前連結会計年度比減益となりました。」
基盤事業のオフィスプリンティングは、売上高が7.4％減少し、営業利益も1,179億円から903億円へ減少した。 - FY2020-Q3調整後利益改善もオフィスプリンティング減益Annual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ 6.0％減少し 7,609億円となりました（為替影響を除くと 3.2％の減少）。第19次中期経営計画で推し進める採算重視販売において、海外を中心により収益性の高い商談に絞り込む販売活動を行い、一部のMIF（市場稼働台数）が減少したことで、関連消耗品等の売上高、売上総利益が減少しました。販売費及び一般管理費は構造改革の効果等により減少し、結果として、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ 12.5％減少し 789億円となりました。」
オフィスプリンティングは採算重視販売とMIF減少により減収・営業減益となった。一方、物流子会社譲渡とリコーインド連結除外の影響を除く営業利益は前年同期比16.7％増加した。 - FY2020-Q2調整後利益改善もオフィスプリンティング減益Annual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ5.4％減少し5,094億円となりました（為替影響を除くと2.9％の減少）。第19次中期経営計画で推し進める採算重視販売において、海外を中心により収益性の高い商談に絞り込む販売活動を行い、一部のMIF（市場稼働台数）が減少したことで、関連消耗品等の売上高、売上総利益が減少しました。販売費及び一般管理費は構造改革の効果等により減少し、結果として、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ3.3％減少し553億円となりました。なお、構造改革費用、一過性収益などの特殊要因を除く営業利益としては489億円となり、前第２四半期連結累計期間と比べて18億円増加しました。」
オフィスプリンティングは採算重視販売とMIF減少により減収・営業減益となった一方、構造改革費用等を除く営業利益は前年同期比18億円増加し、調整後の収益力には改善が示された。 - FY2020-Q1AdvancedAnnual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ 6.4％減少し 2,562億円となりました。戦略的に推し進める採算重視販売による商談の絞り込み、契約見直しによるMIF（市場稼働台数）減少などの影響により、海外を中心にハードウエアや関連消耗品等の売上高が減少したことにより前第１四半期連結累計期間比減収となりました。一方で、新製品効果を含めた単価上昇による収益性改善、採算を重視した売価適正化、リコーインダストリー株式会社旧埼玉事業所の土地及び建物の売却による売却益計上等により、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第１四半期連結累計期間に比べ 4.5％増加し 315億円となりました。」
オフィスプリンティングは採算重視販売等により6.4％減収となった一方、単価上昇、売価適正化、売却益等により営業利益が4.5％増加し、収益改善が続いた。 - FY2019AdvancedAnnual report
「営業損益は、前連結会計年度 443億円の赤字から、当連結会計年度は 1,179億円の黒字となりました。」
オフィスプリンティング分野で、採算を重視した売価適正化、構造改革効果、営業費用削減により、営業損益が443億円の赤字から1,179億円の黒字へ改善した。 - FY2019-Q3AdvancedAnnual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ4.7％減少し8,092億円となりました。第19次中期経営計画で推し進める採算重視販売による商談絞り込み等により、海外を中心にハードウェア、関連消耗品等の売上高が減少し、それに伴い売上総利益が減少しました。販売費及び一般管理費は構造改革の効果等により大幅に減少し、結果として、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ1.9％増加し902億円となりました。」
採算重視販売による減収が続く一方、構造改革効果等による費用削減が上回り、基盤事業のオフィスプリンティング営業利益は前年同期比1.9％増加した。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「オフィスプリンティング分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ 3.7％減少し 5,385億円となりました。第19次中期経営計画で推し進める採算重視販売による商談絞り込み等により、海外を中心にハードウェア、関連消耗品等の売上高が減少し、それに伴い売上総利益が減少しました。販売費及び一般管理費は構造改革の効果等により大幅に減少し、結果として、オフィスプリンティング分野全体の営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ 12.9％増加し 572億円となりました。」
オフィスプリンティングは採算重視販売により減収となった一方、構造改革効果等により営業利益が前年同期比12.9％増加した。 - FY2019-Q1Group-wide improvement, but lower office printing profitAnnual report
「As a result, operating profit for the office printing segment declined 3.9% from the first quarter of the previous consolidated fiscal year to ¥30.1 billion.」
Across the group, selling, general and administrative expenses declined 6.6% and operating profit increased 4.1% owing to the effects of structural reform and other factors. In contrast, office printing operating profit declined 3.9%, showing divergent profitability trends within the core businesses. - FY2018AdvancedAnnual report
「However, excluding special factors such as costs related to Ricoh India, impairment losses, structural reform costs and one-off income, operating profit was equivalent to ¥86.0 billion, compared with ¥60.8 billion in the previous consolidated fiscal year. We were therefore able to strengthen our underlying earnings power.」
Although reported operating results were a loss, operating profit excluding special factors increased from ¥60.8 billion to ¥86.0 billion, demonstrating tangible progress toward a greater focus on profitability. - FY2018-Q3AdvancedAnnual report
「Revenue in the office printing segment declined 1.0% from the nine months ended December 31 of the previous consolidated fiscal year to ¥849.2 billion. Although the decline in unit prices was contained through appropriate pricing focused on profitability, gross profit declined with lower revenue. Selling, general and administrative expenses decreased owing to the results of group-wide cost reduction initiatives and other factors. As a result, operating profit for the office printing segment increased 9.9% to ¥88.5 billion.」
Although office printing revenue declined, operating profit increased 9.9% year on year through appropriate pricing and cost reduction initiatives, indicating progress in profitability improvement. - FY2018-Q2WorsenedAnnual report
「Revenue in the office printing segment declined 2.0% from the six months ended September 30 of the previous consolidated fiscal year to ¥559.3 billion. Although the decline in unit prices was contained through appropriate pricing focused on profitability, gross profit declined with lower revenue. Despite lower selling, general and administrative expenses, operating profit for the office printing segment declined 7.5% to ¥50.7 billion.」
In office printing, revenue declined 2.0% and operating profit declined 7.5% year on year. Appropriate pricing contained the decline in unit prices, but gross profit decreased with lower revenue. - FY2018-Q1AdvancedAnnual report
「Operating profit for the office printing segment increased 10.9% from the first quarter of the previous consolidated fiscal year to ¥31.3 billion, as operating expenses declined owing to improved profitability and the effects of structural reform.」
Operating profit in the office printing segment increased 10.9% year on year, reflecting improved profitability and the effects of structural reform. - FY2017WorsenedAnnual report
「As a result, operating profit decreased 66.9% from the previous consolidated fiscal year to ¥33.8 billion.」
Group-wide operating profit fell sharply due to lower net sales, intensifying competition, yen appreciation and an impairment loss in the camera business. The company also stated that it had not achieved the financial targets of the 18th Mid-Term Management Plan. - FY2017-Q3WorsenedAnnual report
「As a result, operating profit decreased 66.6% from the nine months ended December 31 of the previous consolidated fiscal year to ¥28.5 billion. Operating profit decreased 50.1% year on year to ¥59.5 billion, due to lower net sales and expenses related to a locally listed subsidiary in India, among other factors.」
Group-wide operating profit decreased 66.6% year on year, while operating profit in the Imaging & Solutions segment, the core of the core businesses, decreased 50.1%. - FY2017-Q2WorsenedAnnual report
「Net sales for the six months ended September 30 decreased 11.3% year on year to ¥971.4 billion. Sales declined year on year in the Imaging & Solutions and Industrial segments. As a result, operating profit decreased 70.5% year on year to ¥16.5 billion.」
Group-wide net sales, including the core businesses, decreased 11.3% year on year, while operating profit decreased 70.5%. In the Imaging & Solutions segment, net sales decreased 12.5% and operating profit decreased 54.9%. - FY2017-Q1WorsenedAnnual report
「Operating profit decreased 39.2% from the first quarter of the previous fiscal year to ¥19.4 billion, mainly due to lower revenue and additional costs incurred by the locally listed sales subsidiary in India.」
Operating profit in the Imaging & Solutions business, a core business, declined 39.2% year on year. - FY2016First statedAnnual report
「The Ricoh Group will focus on the following three issues that need to be addressed: (1) improving the profitability of core businesses」
Specifically identified Office Imaging, Network System Solutions and Production Printing as core businesses targeted for profitability improvement.