Profit pressure from higher fixed costs, including depreciation and R&D expenses

「Although investments in people and the future and the impact of the situation in the Middle East are incorporated, operating income is expected to increase to ¥235.0 billion, up ¥6.2 billion, or 2.7%, from the previous fiscal year, as efforts to improve the company's earnings structure and structural reforms are accelerated.」

「利益については、円安効果や企業体質改善努力の成果があったものの、売上収益の減少や人・将来への投資により、営業利益は前年同期（908億円）に比べ38.1％減の561億円、税引前中間利益は前年同期（1,082億円）に比べ81.9％減の195億円、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同期（696億円）に比べ88.4％減の80億円となりました。」

「売上原価は、前連結会計年度（４兆14億円）に比べ8.9％増の４兆3,589億円となり、売上収益に対する割合は90.9％から88.8％に低下しました。これは、生産性向上の取り組みなどにより、売上収益に対する労務費の割合が低下したことなどによります。」

「利益については、品質関連費用の計上があったものの、事業環境改善や企業体質改善努力により、営業利益は前年同四半期（270億円）に比べ246.5％増の937億円、税引前四半期利益は前年同四半期（460億円）に比べ129.1％増の1,055億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（236億円）に比べ185.4％増の673億円となりました。」

「利益については、事業環境の改善に加え、企業体質改善努力・構造改革効果により、営業利益は前年同四半期（266億円）に比べ241.1％増の908億円、税引前四半期利益は前年同四半期（549億円）に比べ97.1％増の1,082億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（319億円）に比べ118.2％増の696億円となりました。」

「利益については、事業環境の改善に加え、企業体質改善努力・構造改革効果により、営業利益は前年同四半期（66億円）に比べ422.0％増の344億円、税引前四半期利益は前年同四半期（314億円）に比べ73.2％増の544億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（216億円）に比べ89.4％増の409億円となりました。」

「利益については、生産台数の減少や原材料価格の高騰等外部環境の影響、電動化に向けた既存資産圧縮に伴う構造改革費用により、営業利益は前連結会計年度（1,820億円）に比べ68.2％減の579億円となりました。」

「②　北米 売上収益については、円安の影響やパワートレインユニットの販売台数の増加等により、前年同四半期（4,328億円）に比べ37.6％増の5,956億円となりました。利益については、原材料価格の高騰や減価償却費の増加等により、278億円の営業損失（前年同四半期営業損失116億円）となりました。」

「②　北米 売上収益については、円安の影響やパワートレインユニットの販売台数の増加等により、前年同四半期（2,892億円）に比べ38.1％増の3,994億円となりました。利益については、原材料価格の高騰や減価償却費の増加等により、168億円の営業損失（前年同四半期営業損失68億円）となりました。」

「②　北米 売上収益については、円安の影響等により、前年同四半期（1,602億円）に比べ19.1％増の1,909億円となりました。利益については、原材料価格の高騰や減価償却費の増加等により、55億円の営業損失（前年同四半期営業利益21億円）となりました。」

「利益については、原材料高騰などのマイナス要因があったものの、売上収益の回復に加え、新アイシンでの構造改革・原価低減活動の加速により、営業利益は前連結会計年度（1,453億円）に比べ25.2％増の1,820億円」

「利益については、原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上収益の回復に加え、生産量変動への対応強化や構造改革の効果に加え、円安の影響により、営業利益は前年同四半期（493億円）に比べ181.8％増の1,391億円となりました。」

「利益については、売上収益の回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は851億円（前年同四半期営業損失385億円）、税引前四半期利益は961億円（前年同四半期税引前四半期損失313億円）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は623億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期損失194億円）となりました。」

「利益については、売上収益の減少の影響があったものの、構造改革の前倒しによる、固定費削減効果・原価低減活動の強化により、営業利益は前連結会計年度（561億円）に比べ158.9％増の1,453億円となりました。」

「With respect to profit, although cost reductions and fixed-cost reductions from structural reform were progressing, operating profit fell 36.0% year on year to ¥49.3 billion, profit before tax fell 25.9% to ¥63.5 billion and profit for the quarter attributable to owners of the parent fell 16.2% to ¥39.0 billion, due to the impact of the spread of COVID-19.」

「利益については、構造改革が着実に進捗しているものの、売上の減少、先行投資に係る償却費などの増加、さらに減損など事業処理費用の計上により減益となり、営業利益は前連結会計年度（2,055億円）に比べ72.7％減の561億円となりました。」

「利益については、構造改革が着実に進捗しているものの、売上の減少や、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（1,614億円）に比べ52.2％減の772億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,747億円）に比べ50.9％減の858億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（832億円）に比べ43.9％減の466億円となりました。」

「利益については、合理化努力、構造改革の成果等の増益要因があったものの、売上減少に加え、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（1,232億円）に比べ56.6％減の534億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,322億円）に比べ58.8％減の544億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（645億円）に比べ52.9％減の303億円となりました。」

「利益については、合理化努力等の増益要因があったものの、売上減少に加え、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（648億円）に比べ60.6％減の255億円、税引前四半期利益は前年同四半期（729億円）に比べ60.1％減の291億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（401億円）に比べ56.6％減の174億円となりました。」

「利益については、売上増加や合理化努力等の増益要因があったものの、先行投資に係る償却費と研究開発費の増加に加え、品質関連費用等の固定費の増加により、営業利益は前連結会計年度（2,538億円）に比べ19.0％減の2,055億円、税引前利益は前連結会計年度（2,681億円）に比べ18.9％減の2,174億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（1,345億円）に比べ18.2％減の1,101億円となりました。」

「営業利益については、売上増加や合理化努力等の増益要因があるものの、先行投資に係る償却費と研究開発費等の固定費増加により、前年同四半期（1,856億円）に比べ13.1％減の1,614億円、税引前四半期利益は前年同四半期（2,009億円）に比べ13.0％減の1,747億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（964億円）に比べ13.7％減の832億円となりました。」

「営業利益については、売上増加や合理化努力等により、償却費や研究開発費等の費用増加を吸収し、前年同四半期（1,080億円）に比べ14.1％増の1,232億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,162億円）に比べ13.8％増の1,322億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（560億円）に比べ15.3％増の645億円となりました。」

「Although higher sales and other factors increased operating income, higher fixed costs, including depreciation and R&D expenses, reduced earnings. Operating income rose 21.2% year on year to ¥64.8 billion, profit before tax rose 21.5% to ¥72.9 billion and profit attributable to owners of the parent rose 27.4% to ¥40.1 billion.」