Stable and Continuous Dividends
First written in FY2016. 27 of 39 entries say "Restated". Latest entry: FY2026.
- FY2026AdvancedAnnual report
「In line with our basic policy of stable and consistent dividends, we will pay an ordinary dividend of ¥6 per share for the fiscal year. In addition, because we recognized a gain on the sale of investment securities following a review of our cross-shareholdings, we will pay a special dividend of ¥6 per share. Accordingly, a total dividend of ¥12 per share is scheduled to be submitted for approval at the annual general meeting of shareholders to be held on 24 June 2026.」
In addition to the ordinary dividend of ¥6 per share, a special dividend of ¥6 is planned, bringing the total dividend per share to ¥12, up from ¥4 in the previous fiscal year. - FY2026-H1RestatedAnnual report
「2025年６月25日 定時株主総会 普通株式 89,617 4.00 2025年３月31日 2025年６月26日 利益剰余金」
2025年3月期について、1株当たり4円の配当を実施したことを記載している。 - FY2025RestatedAnnual report
「当社は、財務体質と経営基盤の充実・強化を図るとともに、株主の皆様に対する利益還元を充実していくことが経営上の重要課題であると認識しており、将来の事業展開と経営体質強化のための内部留保を確保しつつ、安定的、かつ、継続的に配当を実施していくことを基本方針としております。」
内部留保を確保しつつ、安定的・継続的に配当する方針を継続している。当期配当は1株当たり4円。 - FY2025-H1RestatedAnnual report
「2024年６月26日 定時株主総会 普通株式 89,618 4.00 2024年３月31日 2024年６月27日 利益剰余金」
2024年3月期について、1株当たり4円の配当を実施したことを記載している。 - FY2024AdvancedAnnual report
「当期の配当金につきましては、安定的かつ継続的配当の基本方針のもと１株当たり４円といたしました。」
安定的・継続的配当の基本方針を維持し、1株当たり配当額は前期の3円から4円へ増加した。 - FY2024-Q3RestatedAnnual report
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 67,214 3.00 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月期について、1株当たり3円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2024-Q1RestatedAnnual report
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 67,214 3.00 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月期について、1株当たり3円の配当を実施したことを記載している。 - FY2023SoftenedAnnual report
「当期の配当金につきましては、安定的かつ継続的配当の基本方針のもと１株当たり３円といたしました。」
安定的・継続的配当の基本方針は維持しているが、1株当たり配当額は前期の4円から3円へ減少した。 - FY2023-Q3RestatedAnnual report
「2022年６月23日 定時株主総会 普通株式 89,620 4.00 2022年３月31日 2022年６月24日 利益剰余金」
2022年3月期について、1株当たり4円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2023-Q2RestatedAnnual report
「2022年６月23日 定時株主総会 普通株式 89,620 4.00 2022年３月31日 2022年６月24日 利益剰余金」
2022年3月期について、1株当たり4円の配当を実施したことを記載している。 - FY2023-Q1RestatedAnnual report
「2022年６月23日 定時株主総会 普通株式 89,620 4.00 2022年３月31日 2022年６月24日 利益剰余金」
2022年3月期について、1株当たり4円の配当を実施したことを記載している。 - FY2022AdvancedAnnual report
「当期の配当金につきましては、安定的かつ継続的配当の基本方針のもと１株当たり４円といたしました。」
安定的・継続的配当の基本方針を維持しつつ、1株当たり配当額は前期の3円から4円へ増加した。 - FY2022-Q3RestatedAnnual report
「2021年６月23日 定時株主総会 普通株式 67,215 3.00 2021年３月31日 2021年６月24日 利益剰余金」
2021年3月期について、1株当たり3円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2022-Q2RestatedAnnual report
「2021年６月23日 定時株主総会 普通株式 67,215 3.00 2021年３月31日 2021年６月24日 利益剰余金」
2021年3月期について、1株当たり3円の配当を実施したことを記載している。 - FY2022-Q1RestatedAnnual report
「2021年６月23日 定時株主総会 普通株式 67,215 3.00 2021年３月31日 2021年６月24日 利益剰余金」
2021年3月期について、1株当たり3円の配当を実施したことを記載している。 - FY2021SoftenedAnnual report
「当期の配当金につきましては、安定的かつ継続的配当の基本方針のもと１株当たり３円といたしました。」
安定的・継続的配当の基本方針は維持しているが、1株当たり配当額は前期の8円から3円へ減少した。 - FY2021-Q3RestatedAnnual report
「2020年６月25日 定時株主総会 普通株式 179,241 8.00 2020年３月31日 2020年６月26日 利益剰余金 (注)１株当たり配当額には、創立70周年記念配当１円が含まれております。」
2020年3月期について、1株当たり8円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2021-Q2RestatedAnnual report
「2020年６月25日 定時株主総会 普通株式 179,241 8.00 2020年３月31日 2020年６月26日 利益剰余金」
2020年3月期について、1株当たり8円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2021-Q1RestatedAnnual report
「2020年６月25日 定時株主総会 普通株式 179,241 8.00 2020年３月31日 2020年６月26日 利益剰余金」
2020年3月期について、1株当たり8円の配当を実施したことを記載している。 - FY2020SoftenedAnnual report
「In line with our basic policy of stable and consistent dividends, we set the dividend for the fiscal year at ¥8 per share.」
The basic policy of stable and consistent dividends was maintained, but the dividend per share declined from ¥11 in the previous fiscal year to ¥8. - FY2020-Q3RestatedAnnual report
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 246,460 11.00 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月期について、1株当たり11円の配当を実施したことを記載している。 - FY2020-Q2RestatedAnnual report
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 246,460 11.00 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月期について、1株当たり11円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2020-Q1RestatedAnnual report
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 246,460 11.00 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月期について、1株当たり11円の配当を実施したことを記載している。 - FY2019RestatedAnnual report
「当社は、財務体質と経営基盤の充実・強化を図るとともに、株主各位に対する利益還元を充実していくことが経営上の重要課題であると認識しており、安定的、かつ、継続的に配当を実施していくことを基本方針としております。」
安定的・継続的配当の基本方針を再確認し、当期配当を1株当たり11円とした。 - FY2019-Q3RestatedAnnual report
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 246,462 11.00 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
当第３四半期連結累計期間に、1株当たり11円の配当を実施したことを記載している。 - FY2019-Q2RestatedAnnual report
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 246,462 11.00 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
当第２四半期連結累計期間に、1株当たり11円の配当を実施したことを記載している。 - FY2019-Q1AdvancedAnnual report
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 246,462 11.00 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
当第１四半期連結累計期間に、1株当たり11円の配当を実施し、前年同期に記載された1株当たり10円から増加した。安定的・継続的配当の方針自体に変更は記載されていない。 - FY2018-Q3RestatedAnnual report
「平成29年６月27日 定時株主総会 普通株式 224,059 10.00 平成29年３月31日 平成29年６月28日 利益剰余金」
当第３四半期連結累計期間に、1株当たり10円の配当を実施したことを記載している。 - FY2018-Q2RestatedAnnual report
「平成29年６月27日 定時株主総会 普通株式 224,059 10.00 平成29年３月31日 平成29年６月28日 利益剰余金」
当第２四半期連結累計期間に、1株当たり10円の配当を実施したことを記載している。 - FY2018-Q1RestatedAnnual report
「平成29年６月27日 定時株主総会 普通株式 224,059 10.00 平成29年３月31日 平成29年６月28日 利益剰余金」
当第１四半期連結累計期間に、1株当たり10円の配当を実施したことを記載している。 - FY2017RestatedAnnual report
「当社は、財務体質と経営基盤の充実・強化を図るとともに、株主各位に対する利益還元を充実していくことが経営上の重要課題であると認識しており、安定的、かつ、継続的に配当を実施していくことを基本方針としております。」
安定的・継続的配当を基本方針として再確認し、当期配当を1株当たり10円とした。 - FY2017-Q3RestatedAnnual report
「平成28年６月28日 定時株主総会 普通株式 224,060 10.00 平成28年３月31日 平成28年６月29日 利益剰余金」
1株当たり10円の配当を実施したことを継続して記載している。 - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「平成28年６月28日 定時株主総会 普通株式 224,060 10.00 平成28年３月31日 平成28年６月29日 利益剰余金」
当第２四半期連結累計期間に、1株当たり10円の配当を実施したことを記載している。 - FY2017-Q1RestatedAnnual report
「平成28年６月28日 定時株主総会 普通株式 224,060 10.00 平成28年３月31日 平成28年６月29日 利益剰余金」
当四半期累計期間に、1株当たり10円の配当を実施したことを記載している。 - FY2016First statedAnnual report
「We recognize that strengthening our financial position and management foundation, together with enhancing returns to shareholders, are important management priorities. Our basic policy is to pay stable and continuous dividends.」
The dividend for the fiscal year was ¥10 per share. Retained earnings are to be allocated to capital investment, new businesses, new product development and strengthening international competitiveness.