Proposals incorporating video POP and digital signage
First written in FY2016. 11 of 21 entries say "Advanced", first in FY2022. Latest entry: 2026-10-09.
No other company in this theme has enough history to compare yet.
- FY2026-H1AdvancedAnnual report
「役務サービスにおきましては、従来からの企画料・デザイン料に加え、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約が前期に続き堅調に推移し、事務局運営業務も前年同中間期を上回りました。更に、デジタル技術及びＳＮＳ等を利用した役務サービス施策の促進等により、売上高は679百万円（前年同中間期比16.2％増）、構成比で20.4％となりました。」
ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービス、事務局運営業務及びデジタル技術・ＳＮＳを利用した施策を進め、役務サービス売上は679百万円、前年同中間期比16.2％増となった。 - FY2025AdvancedAnnual report
「役務サービスにおきましては、デジタル技術及びＳＮＳを利用したキャンペーンの促進による事務局運営業務の実績は前連結会計年度並みにとどまりましたが、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約やデザイン受注が引き続き堅調に推移したこと等により、売上高は1,227百万円（前連結会計年度比15.0％増）、構成比で19.3％となりました。」
事務局運営業務は前年度並みだった一方、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービス及びデザイン受注により役務サービス売上は前年度比15.0％増となった。 - FY2025-H1役務サービス増収と事務局運営業務弱含みAnnual report
「役務サービスにおきましては、デジタル技術及びＳＮＳを利用したキャンペーンの促進による事務局運営業務は依然弱含んでおりますが、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約やデザイン受注が堅調に推移したこと等により、売上高は584百万円（前年同中間期比7.6％増）、構成比で18.5％となりました。」
デジタル技術・ＳＮＳを利用したキャンペーンによる事務局運営業務は弱含む一方、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約やデザイン受注が堅調に推移し、役務サービス売上は584百万円、前年同中間期比7.6％増となった。 - FY2024AdvancedAnnual report
「役務サービスにおきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増、デザイン受注増やデジタル技術及びＳＮＳを利用したキャンペーンの促進による事務局運営業務の増注等により、売上高は1,067百万円（前連結会計年度比26.1％増）、構成比で17.4％となりました。」
ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービス、デザイン受注、デジタル技術・ＳＮＳを利用したキャンペーン及び事務局運営業務の拡大により、役務サービス売上は1,067百万円、前年度比26.1％増となった。 - FY2024-Q3AdvancedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増、デザイン受注増やデジタル技術及びＳＮＳを利用したキャンペーンの促進による事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は783百万円（前年同四半期比28.7％増）となりました。」
ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増、デザイン受注増、デジタル技術及びＳＮＳを利用したキャンペーンの促進により事務局運営業務の増注を進めた。役務サービス売上は783百万円、前年同四半期比28.7％増となった。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は273百万円（前年同四半期比27.4％増）となりました。」
デジタル技術を利用したキャンペーン、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービス及び事務局運営業務の受注拡大を進め、役務サービス売上が前年同四半期比27.4％増となった。 - FY2023AdvancedAnnual report
「役務サービスにおきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デジタル技術を利用したＷＥＢキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は846百万円（前連結会計年度比9.2％増）、構成比で15.7％となりました。」
ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増、ＷＥＢキャンペーン及び事務局運営業務の増注により、役務サービス売上は846百万円、前年度比9.2％増となった。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したＷＥＢキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は608百万円（前年同四半期比12.8％増）となりました。」
デジタル技術を利用したＷＥＢキャンペーンを含む役務サービスの受注拡大を進め、売上高は前年同四半期比12.8％増となった。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は215百万円（前年同四半期比16.1％増）となりました。」
デジタル技術を利用したキャンペーン、デザイン受注及び事務局運営業務の増注を進め、役務サービス売上が前年同四半期比16.1％増となった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「役務サービスにおきましては、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は775百万円、構成比で13.8％となりました。」
デジタル技術を利用したキャンペーン、デザイン受注及び事務局運営業務の増注を進め、役務サービス売上775百万円を計上した。 - FY2022-Q3RestatedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は539百万円となりました。」
デザイン受注、デジタル技術を利用したキャンペーン及び事務局運営業務の増注への取り組みを継続し、役務サービス売上は539百万円となった。 - FY2022-Q2RestatedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、新型コロナウイルス感染防止を目的としたさまざまな活動自粛による影響がありましたが、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は386百万円となりました。」
デジタル技術を利用したキャンペーン、デザイン受注及び事務局運営業務の増注への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1RestatedAnnual report
「役務サービス売上におきましては、新型コロナウイルス感染防止を目的としたさまざまな活動自粛による影響がありましたが、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は185百万円となりました。」
デジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、デジタルサービスを含む役務サービスの受注拡大に取り組んでいる。 - FY2021RestatedAnnual report
「メディア・デザイン部が提供するデザインや動画ＰＯＰなどデジタル技術を活用したサービスを展開するとともに、ＷＥＢサービスＰＯＰＫＩＴ（ポップキット）など、新たなデジタルサービスの開発・提供に注力しております。」
動画ＰＯＰ及びＰＯＰＫＩＴを含むデジタルサービスの開発・提供を継続している。 - FY2020RestatedAnnual report
「「店頭プロモーション事業」におきましても、当社の主力サービスとして定着してきたクローズドキャンペーンのプロモーションについて、実店舗・紙媒体での展開から、ＷＥＢやＳＮＳを利用したサービスへと、デジタル技術を駆使したサービスへと今後も進化を進めてまいります。」
動画・デジタル技術を組み込んだ販促提案を、WEB・SNSを利用するサービスへ進化させる方針を継続している。 - FY2020-Q2RestatedAnnual report
「別注製品は、採算性を重視した取引の選別を引き続き推進し、メーカーと小売店との融合企画である消費者向けキャンペーンの一括受注、ＳＮＳ、ＡＲなどＩＴデジタル技術等を組み込んだ企画提案等を強化いたしましたが、」
SNS・ARなどのITデジタル技術を組み込んだ企画提案の強化を再掲している。 - FY2018RestatedAnnual report
「特に重点項目として、消費者向け販促キャンペーン、動画ＰＯＰ、ノベルティ、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）などに取り組んでまいりました。」
動画POPを重点項目の一つとして継続している。 - FY2017RestatedAnnual report
「具体的には、消費者向け販促キャンペーン、動画ＰＯＰ、ノベルティ、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）など、引き続き注力することで大きく業績に貢献いたしました。」
動画POPを含む施策への注力を継続し、業績に貢献したと記載している。 - FY2016First statedAnnual report
「動画ＰＯＰといったデジタルサイネージ（デジタル技術を活用した広告媒体）などを組み込んだ企画・提案を推進するとともに」
動画ＰＯＰやデジタルサイネージを企画・提案に組み込む施策を記載している。