厳格な原価管理・社員研修による作業効率向上と外注労務費依存度低下
FY2018に初出。11回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-05-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2022前進有価証券報告書
「商品販売事業では前連結会計年度比0.1%、工事事業では同1.9%の利益率がそれぞれ上昇しております。」
利益率改善について、商品販売事業で0.1%、工事事業で1.9%の上昇を通期実績として記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器の保守やスポットメンテナンスを行っております。売上高は51,604百万円(前年同期比2.3%減)、売上総利益は10,520百万円(前年同期比0.3%増)となりました。/工事事業におきましては、計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工と、施工工事に対する保守やスポットメンテナンスを行っております。売上高は26,216百万円(前年同期比0.7%減)、売上総利益は8,089百万円(前年同期比4.3%増)となりました。」
第3四半期累計期間では、商品販売事業・工事事業とも売上高が減少する一方、売上総利益はそれぞれ0.3%、4.3%増加した。利益率改善の効果は続いているが、人件費や新基幹システムの減価償却費等により営業利益は減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響により建設工事の一部に着工や進捗の遅延等が発生していることから、48,753百万円(前年同期比2.6%減)となりました。利益面につきましては、売上総利益が前年同期比で2.1%増加したものの、販売費及び一般管理費において人件費の増加や前期12月に稼働を開始した新基幹システムの減価償却費計上の影響もあり、営業利益は2,282百万円(前年同期比3.5%減)となりました。」
第2四半期累計期間では、売上高が減少する中でも売上総利益が前年同期比2.1%増加した。商品販売事業・工事事業の利益率上昇による利益率改善の効果が継続している一方、人件費や新基幹システムの減価償却費が営業利益を押し下げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「結果として、商品販売事業では前連結会計年度比1.6%、工事事業では同3.0%の利益率がそれぞれ上昇しております。」
商品販売事業の利益率が1.6%、工事事業の利益率が3.0%上昇したと通期実績で記載しており、利益率改善の取り組みが数値化されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、商品販売事業及び工事事業の利益率上昇により売上総利益は増加しましたが、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことにより営業利益は3,792百万円(前年同期比6.9%減)となりました。」
第3四半期累計期間では、売上高が前年同期比6.6%減少する中、商品販売事業・工事事業の利益率上昇により売上総利益は18,253百万円となり、前年同期を上回った。一方、人件費等の販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、商品販売事業及び工事事業の利益率上昇により売上総利益は増加しましたが、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことにより営業利益は2,364百万円(前年同期比5.6%減)となりました。」
商品販売事業・工事事業の利益率上昇により、売上高が前年同期比8.1%減少する中でも売上総利益は11,949百万円となり、前年同期を上回った。一方、人件費等の販売費及び一般管理費の増加により営業利益は5.6%減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「商品販売事業及び工事事業の利益率上昇により売上総利益は増加した一方で、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことにより営業利益は233百万円(前年同期比23.7%減)となりました。/商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の仕入・販売及びこれに関する据付け工事、アフターサービス等を行っております。売上高は15,192百万円(前年同期比18.6%減)、売上総利益は3,082百万円(前年同期比0.1%増)となりました。/工事事業におきましては、計装工事のほか各種工事の設計・施工及び保守を行っております。売上高は6,883百万円(前年同期比2.7%減)、売上総利益は1,978百万円(前年同期比26.2%増)となりました。」
当第1四半期は、商品販売事業と工事事業の利益率上昇により売上総利益が増加した。商品販売事業の売上総利益は前年同期比0.1%増、工事事業は26.2%増となった一方、人件費等の販売費及び一般管理費の増加により営業利益は23.7%減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また利益率の改善も引き続き全社を挙げて取り組み、商品販売事業では前連結会計年度比0.3%、工事事業では同2.6%の利益率を改善いたしました。」
利益率改善の取り組みに関し、商品販売事業で0.3%、工事事業で2.6%の改善を実績として記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「なお、当連結会計年度での当社の目標としていた経営指標は、売上高93,000百万円、経常利益4,400百万円、親会社に帰属する当期純利益3,000百万円でありました。売上高は目標を0.4%下回りましたが、厳格な原価管理、及び、社員研修の強化等による作業効率の向上や外注労務費の依存度低下により、当初見込んでいた売上総利益率が改善したことから、経常利益の目標は8.3%、親会社に帰属する当期純利益の目標は3.7%上回りました。」
原価管理、社員研修の強化、作業効率向上、外注労務費依存度低下を利益目標超過の要因として初めてまとまって説明している。