新型コロナウイルス感染症へのBCP・事業継続対応
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「同事業では、緊急事態宣言区域の一部店舗で臨時休業や時短営業を行ったものの、感染対策を講じながら通常営業を行い、既存会員の維持や休会制度利用者の復帰促進に努めました。」
感染対策、営業制限への対応、既存会員の維持と休会者の復帰促進を、事業継続対応として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「同事業では、2020年４月の緊急事態宣言発令後に地方自治体から休業要請を受け、最大181店舗で営業を自粛しましたが、６月５日に全店舗で営業再開となりました。再開後は安全対策を講じるとともに、７月より有料配信したオンライン・レッスンのサービスを拡充しました。」
感染症対応として最大181店舗の営業自粛後、全店舗を再開し、安全対策とオンライン・レッスンを継続・拡充した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「休業期間中は営業再開に向けて安全対策を講じるとともに、オンライン・レッスンを無料配信して会員維持に努め、７月には有料配信サービスを開始しました。」
スポーツクラブの休業中に無料オンラインレッスンを配信し、2020年7月には有料配信サービスを開始する段階へ進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「休業期間中は、換気・消毒の徹底、ランニングマシンの間隔を確保するなど、営業再開に向けて安全対策を講じるとともに、オンライン・レッスンを無料配信して会員維持に努め、７月からの有料配信サービス展開に向けて準備を進めました。」
スポーツクラブの営業再開に向けて換気・消毒等の安全対策を講じ、無料オンラインレッスンを配信し、有料配信サービスの準備へ進んだ。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、2020年１月より新型コロナウイルス感染症対策として、ＢＣＰ（事業継続計画）対策本部を設置し、感染防止簡易マニュアルを作成して従業員の健康管理を啓発するとともに、出張や会議・研修等に関する行動指針や感染が疑われる場合にとるべき行動を提示し、感染防止への取り組みを進めてまいりました。 / 2020年４月以降の状況につきましては、緊急事態宣言の対象地域が全国に拡大されたことを受けて、管理業務や商品仕入及び営業統括業務を中心とする事業所に分散勤務やテレワークを導入し、事業継続に向けた環境を整備するとともに、各事業の店舗施設では接触感染防止に向けて混雑緩和策を拡充しました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、2020年1月のBCP対策本部設置、感染防止マニュアル、テレワーク、店舗の飛沫・接触感染防止策、商品安定供給を新たな事業継続施策として記載した。