ESG経営の推進とマテリアリティへの対応
FY2021に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営の具体化につきましては、創業100年を見据えた社会課題や事業課題を整理し、中長期的な価値創造に向けて再定義したマテリアリティを踏まえ、現在はマテリアリティを組織の戦略や行動計画に反映させるため、各マテリアリティに対する組織ごとの評価指標の設定を進めております。」
再定義した6つのマテリアリティについて、組織ごとの戦略・行動計画への反映と評価指標の設定を進めている。 - 2026-06-16前進決算説明資料
「サステナビリティ経営の具体化に向けては、昨年再定義した当社のマテリアリティに対し、事業部門ごとの評価指標の設定を進めました。」
再定義したマテリアリティを事業部門の戦略・行動計画へ反映するため、評価指標の設定段階へ進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社はサステナビリティ経営の具体化に向け、2038年に迎える創業100周年を見据えた課題を洗い出すとともに、「環境・社会・経済に対する影響度」及び「当社の持続的成長に対する影響度」の観点から優先的に取り組むべきテーマを抽出し、サステナビリティ推進会議における議論を経て６つのマテリアリティを新たに特定しました。」
創業100周年を見据え、サステナビリティ推進会議での議論を経て6つのマテリアリティを新たに特定し、価値創造・環境・安全な社会資本・組織づくり等へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更はありません。」
ESG経営の推進を含む優先的な事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「これまでの主な会議のテーマとして、気候変動への対応と人的資本経営の推進を取り上げ、気候変動対応につきましては、TCFD開示の枠組みに沿って、リスクや機会を抽出し、事業戦略への反映に取り組んでおります。人的資本経営につきましては、「経営戦略と人材戦略の連動」の観点から、事業戦略の実現に必要な重点機能を洗い出し、重点機能を担う人材像を特定することで、人材戦略への落とし込みを現在進めております。」
サステナビリティ推進会議を設置し、気候変動対応と人的資本経営を主要テーマとして、TCFDに基づく分析や重点人材の特定を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「「⑥ＥＳＧ経営の推進」に関しましては、実効性を高めるべく取締役会の諮問機関としてサステナビリティ委員会を設置するとともに、サステナビリティ基本方針を以下のとおり策定しました。」
ESG経営の実効性を高めるため、サステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティ基本方針を策定した。基本方針では、価値創造、従業員エンゲージメント、環境、人権、地域、情報開示、従業員の行動を掲げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「「⑥ＥＳＧ経営の推進」に関しましては、社会的責任におけるマテリアリティ（重要項目）として「多様な商材とユーザーニーズとの橋渡し」、「安全な社会資本の整備への貢献」、「人と技術と環境の調和のための取り組み」を掲げ、適切なコーポレート・ガバナンス体制のもと、事業活動を通じて社会課題の解決に取り組んでまいります。」
ESG経営を新たな重点施策として掲げ、3つのマテリアリティとコーポレート・ガバナンス体制のもとで社会課題に取り組む方針を示している。