株式会社スギモトとの協調とグループ営業基盤の強化
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資の総額は1,256百万円で、その主要なものは、本社隣接地購入・増改築費用、株式会社スギモトの新社屋建設、新基幹システム構築費用によるものであります。」
株式会社スギモトとのグループ基盤強化について、同社新社屋建設を総額1,256百万円の主要設備投資の一つとして記載しており、前年度の建設計画から投資実施段階の記載に進んでいる。完成の明示はない。 - FY2023前進有価証券報告書
「子会社株式会社スギモトの新本社の新築予定（総額650百万円）2024年１月完成予定であります。」
株式会社スギモトとのグループ基盤強化に関連し、新本社の建設計画、総額650百万円、2024年1月完成予定を具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「グループ各社の個々の強みを生かしつつあらゆる産業のニーズに対応すべく」
株式会社スギモトを含むグループ各社の強みを生かす方針を継続している。株式会社スギモトの売上高6,314,782千円等の損益情報は更新されているが、新たな協業施策は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤強化・商品調達力向上を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、グループ各社の個々の強みを生かしつつあらゆる産業のニーズに対応すべく新規ブランドの投入に努めると同時に、グループ内での情報の共有化、合理化、業務体制の一層の効率化を進めるため、様々な技術を積極的に取り入れ、業務の改善とスピード化を目指しております。」
株式会社スギモトを含むグループ各社の強みを生かす方針を継続している。連結子会社としての売上高等の損益情報も開示されているが、新たな協業施策や組織変更は示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤強化・商品調達力向上を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤強化・商品調達力向上を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤強化・商品調達力向上を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤強化・商品調達力向上を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしまして、関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤・商品調達力の強化を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤・商品調達力の強化を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「関係会社株式会社スギモトとともに営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました」
株式会社スギモトとの協調による営業基盤・商品調達力の強化を継続している。新たな組織変更や達成指標は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしまして、関係会社株式会社スギモトと協調して営業基盤の強化、商品調達力の向上を図ってまいりました。」
株式会社スギモトの株式取得・連結子会社化は平成26年12月に実施済みであり、本 filingでは協調による営業基盤・調達力の強化を記載している。