感染症下の事業継続と非接触型の提案・販売活動
FY2021-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「経営基盤としては、従業員にとって、より働きやすい職場環境を構築するために、時差出勤やテレワークの併用も行いつつ、事業の効率化を推進するためのIT環境の整備やDX化にも投資を進めます。」
時差出勤・テレワークを併用した事業運営と、IT環境整備・DX化による効率化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「経営基盤としては、従業員にとって、より働きやすい職場環境を構築するために、コロナ禍で始めた時差出勤やテレワークの併用も継続しながら、事業の効率化を推進するためのIT環境の整備やDX化にも投資を進めます。」
時差出勤・テレワークを併用した事業運営を継続し、IT環境整備・DX化を通じて事業継続と効率化を図っている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような中で当社グループは、リモート活動を併用しながら営業活動を再強化、需要の変化に対応するため幅広いお客様との商談機会の増加に努め」
感染症対策下でリモート活動を併用した営業活動を続け、対面活動の制約に対応しながら商談機会の増加を図っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような中で当社グループは、感染状況とのバランスを見ながら、テレワークの推進と効率的なオペレーションの両立を目指し、事業基盤の安定維持を推進してまいりました。ショップ・ギャラリー運営においても、強化しているSNS等を利用した情報発信とともに、入場制限等の感染防止対策を行いながら企画展示会を開催」
感染症下でのテレワーク、効率的な運営、入場制限、SNS発信、企画展示会による事業継続策を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような中で当社グループは、テレワーク環境の整備・推進を図り安定的な事業活動基盤を維持するとともに、ショップ・ギャラリー運営においても、入場制限の実施や展示説明を冊子やオンライン配信で紹介するなど、感染防止対策に取り組みながら情報発信の場としての役割を果たしてまいりました。」
感染症下の事業継続策としてテレワーク環境を整備・推進し、ショップ・ギャラリーでは入場制限、冊子、オンライン配信を組み合わせた運営を行った。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「需要構造の変化や対面での各種事業活動に制限がかかる状況を新たな可能性を生む機会と捉え、需要が見込める領域にフォーカスをあてた高付加価値特殊紙の開発・販売ならびにSDGsや脱プラスチック等の社会ニーズに応える販売・提案活動に注力いたしました。」
感染症下の対面活動制限を前提に、高付加価値特殊紙の開発・販売や販売・提案活動を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような中で、当社グループは商品供給の安定的継続と社員及び社会全体の安全を図るため、時差出勤、テレワークの推進、事業所内での各種感染防止対策を継続して行い事業を運営してまいりました。直接の面談が制限される中、リモートでの商談やオンラインの商品説明会開催等、非接触での提案・販売活動の強化を継続しております。」
時差出勤、テレワーク、感染防止策、リモート商談、オンライン商品説明会を引き続き実施し、感染症下の事業継続と非接触型営業を維持している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような中で、当社グループは商品供給の安定的継続と社員及び社会全体の安全を図るため、時差出勤、テレワークの推進、事業所内での各種感染防止対策を継続して行い、事業を運営してまいりました。直接の面談活動が制限される中、電話やメール、リモートでの面談活動やオンラインの商品説明会開催等による提案・販売活動を強化しております。また、感染状況の変化により各種制限が緩和される中、徹底した感染防止対策を行った上での自社ギャラリーにおける展示会開催も一部再開いたしました。」
時差出勤、テレワーク、感染防止策を継続しつつ、オンライン商品説明会を開催し、自社ギャラリー展示会も感染防止策付きで一部再開した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「このような中で、当社グループは商品供給の安定的継続と社員及び社会全体の安全を図るため、時差出勤、テレワークの推進、事業所内での各種感染防止対策を行い、事業を運営してまいりました。対面による営業活動が大きく制限され、各種展示会・商品説明会等が開催できない状況下で、リモート面談やメール等での非接触による提案・販売活動を強化し、高付加価値特殊紙、SDGs、脱プラスチック等の社会ニーズに向けた提案や感染症関連商品の販売に注力しております。」
商品供給と安全確保のための時差出勤、テレワーク、感染防止策を導入し、対面営業の制約に対してリモート面談・メールによる非接触型の提案販売を強化した。