固定資産の減損リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025。
ワットマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失（39,416千円）として特別損失に計上いたしました。」
Lamlukka店およびテック・スタイル・ゲームステーション本厚木店について、減損損失39,416千円を計上した。前年度の296千円から大幅に増加している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「収益性が低下した事業所の固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（296千円）として特別損失に計上いたしました。」
タイ王国のSai3店について減損損失296千円を計上し、固定資産の減損リスクが当年度にも発生した。前年度の21,372千円から金額は減少している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、当四半期に重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「その内訳は建物4,613千円、器具及び備品16,541千円、建設仮勘定217千円であります。」
Phreak Sa店、BangPhliYai店、Saimai店、Sai3店、Lam Luk Ka店について、減損損失21,372千円を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,422 1,639」
第3四半期累計の減損損失は1,639千円となり、固定資産の減損リスクに関連する損失が当期にも計上されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失38,255千円として特別損失に計上いたしました。」
海老名、本厚木、上大岡、Wattmann Sukhumvit39店などの収益性低下に伴い、減損損失38,255千円を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,422」
ワットマンタイランドの閉店決定店舗等に係る減損損失7,422千円を計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,214」
ワットマンタイランドの閉店決定店舗に関する減損損失2,214千円を計上し、固定資産の減損リスクに関連する損失が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
雑色事業所およびWattmann Terminal21 ASOK店について、減損損失6,796千円を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一部店舗の減損損失７百万円、投資有価証券評価損１百万円を計上しました。」
雑色事業所等の収益性低下に伴い、減損損失7,909千円を実際に計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないとの扱いを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないとの扱いを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないとの扱いを継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失 9,807」
当事業年度に減損損失9,807千円を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「四半期純損益は一部店舗の賃貸期間短縮に伴う減損損失11百万円計上、税金費用の24百万円増加、前期投資有価証券売却損４百万円等があったため、前年同四半期と比べ１億11百万円増益の四半期純利益74百万円となりました。」
一部店舗の賃貸期間短縮に伴い、減損損失11百万円が実際に計上された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当期最終損益は、減損損失77百万円等の計上があったため、前年と比べ73百万円減益の当期純損失84百万円となりました。」
固定資産の減損リスクに関連する損失が当事業年度に77百万円発生し、当期純損失の要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 1,522」
第3四半期累計の減損損失は1,522千円と表示されている。前四半期までに確認された減損損失が継続して表示されているが、新たな増額は記載されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,522」
固定資産の減損損失1,522千円を当第2四半期累計期間に計上しており、減損リスクに関係する損失が引き続き発生している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
過年度に計上した減損損失の発生状況を変更する新たな記載はなく、減損リスクについて重要な変更がないとの扱いである。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「このうち営業活動から生ずる損益が継続してマイナスになると見込まれた場合、減損会計の適用を受け損失を計上する可能性があります。」
減損リスクを記載する一方、当事業年度には減損損失9百万円を計上しており、記載されたリスクに該当する損失が発生している。