2020年3月期の連結売上高1,000億円・営業利益34億円
FY2017に初出。15回の記載のうち8回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。81社中18社が悪化側に。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年度は中期経営計画最終年度の目標実現に向けて、売上高1,360億円、営業利益52億円、経常利益52億円、親会社株主に帰属する当期純利益35億円を計画しております。」
中期経営計画最終年度である2026年度について、売上高1,360億円、営業利益52億円、経常利益52億円、親会社株主帰属当期純利益35億円を計画した。前期に示された2025年度計画から各利益目標が引き上げられている。 - 2026-05-13引き上げ決算
「通期の連結業績見通しにつきましては、マクロ経済環境の不確実性は高まっておりますが、中期経営計画最終年度の目標の実現に向けて、売上高1,360億円、営業利益52億円、経常利益52億円、親会社株主に帰属する当期純利益35億円を想定しています。」
中期経営計画最終年度の業績目標として、売上高1,360億円、営業利益・経常利益各52億円、親会社株主帰属当期純利益35億円が示され、前期に示された計画水準から引き上げられている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「マクロ環境の不確実性は高まっておりますが、2025年度は、中期経営計画２年目の目標の実現に向けて、売上高1,240億円、営業利益45億円、経常利益45億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円を計画しております。」
中期経営計画2年目の2025年度について、売上高1,240億円、営業利益45億円、経常利益45億円、親会社株主帰属当期純利益30億円を計画した。前期に示された新中期経営計画初年度の利益計画から目標水準が引き上げられている。 - FY2024後退有価証券報告書
「新たな中期経営計画の初年度となる2024年度は、売上高1,100億円、営業利益35億円、経常利益35億円、親会社株主に帰属する当期純利益24億円を計画しています。」
新中期経営計画の初年度について、売上高は1,100億円を維持する一方、従来の最終年度想定である営業利益39.5億円、経常利益41億円、当期純利益28億円から、営業利益35億円、経常利益35億円、当期純利益24億円へ利益目標が低下した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度として、計測機器を主体とする基盤ビジネスの強化に加え、事業領域の拡大を企図した成長戦略を遂行しております。」
前期に示された中期経営計画の最終年度に入ったことが明示され、基盤ビジネス強化、重点市場開拓、5事業推進、グローバル展開を通じて成長戦略を遂行する方針が再確認されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度である2024年３月期につきましては、売上高1,100億円、営業利益39.5億円、経常利益41億円、親会社株主に帰属する当期純利益28億円を想定しており、中期経営計画の完遂を図ってまいります。」
中期経営計画の最終年度について、売上高1,100億円、営業利益39.5億円、経常利益41億円、親会社株主帰属利益28億円という業績水準を設定した。前期に示された2023年3月期想定から、売上高・営業利益・経常利益の目標水準が引き上げられている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「世界的に経済活動が回復すると仮定し、2023年３月期につきましては、売上高1,000億円、営業利益34億円、経常利益35億円、親会社株主に帰属する当期純利益25億円を想定しております。」
前期に示した2022年3月期の想定から、2023年3月期について売上高1,000億円、営業利益34億円、経常利益35億円、親会社株主帰属利益25億円という新たな業績水準を設定した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響で、先行きが不透明な状況が続き、予断を許さない状況ではありますが、ワクチン接種の拡大により、コロナウイルスの感染拡大が縮小し、世界的に経済活動が回復すると仮定し、連結売上高900億円、営業利益25億円、経常利益24億円、親会社株主に帰属する当期純利益17億円を想定しております。」
前期に示した2021年3月期の想定（売上高800億円、営業利益16億円等）から、売上高900億円、営業利益25億円、経常利益24億円、当期純利益17億円へ想定水準を引き上げた。ワクチン接種拡大と経済活動回復を前提としている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度で、売上高101,000百万円を目標にチャレンジしておりましたが、米中貿易摩擦の本格化したことに加え、１月以降の新型コロナウイルス感染症の拡大もあり、売上高は93,368百万円にとどまりました。／2021年３月期につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による売上高の減少が上半期まで継続すると仮定して、連結売上高800億円、連結営業利益16億円、連結経常利益15億円、親会社株主に帰属する当期純利益11億円を想定しております。」
従来の連結売上高1,010億円目標に対する当期実績は933億円となり、新年度は新型コロナウイルス感染症の影響を前提に、売上高800億円、営業利益16億円などの想定へ下方化した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は100,646百万円となり、創業以来初めて100,000百万円の大台に乗せることができました。／連結受注高1,050億円、連結売上高1,010億円、連結営業利益30億円、連結経常利益30億円、親会社株主に帰属する当期純利益20億円の目標達成に向けて邁進して行く所存であります。」
従来の2020年3月期目標に関連して、売上高1,000億円は1年前倒しで達成したと記載された一方、新たに受注高1,050億円、売上高1,010億円、営業利益・経常利益各30億円、親会社株主帰属利益20億円という数値目標が示され、目標体系が更新された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は65,360百万円（前年同四半期比13.3％増）となりました。」
2020年3月期の連結売上高1,000億円・営業利益34億円という既存目標自体に変更の記載はない。第3四半期累計では連結売上高65,360百万円、前年同期比13.3％増となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「こうした、具体的な諸施策を着実に実行することにより、３年後の2020年３月期は、連結売上高1,000億円、連結営業利益34億円の達成を目標としております。」
3年後の2020年3月期を期限として、連結売上高1,000億円、連結営業利益34億円という数値目標を設定している。前段では海外営業研修・人材育成、国内外拠点の連携強化などの施策が示されている。