自然災害による物流拠点・店舗配送の停止
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
マキヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後、物流拠点の分散化や他地域の協力業者の開拓、複数の物流コースの確保などを通じ、リスクの分散化を図ってまいりますが、災害が想定の規模を超えるような場合は、それにより当社グループの経営成績に影響を与えるリスクがあります。」
物流拠点・協力業者・配送コースの分散化方針と、想定超の災害リスクを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後、物流拠点の分散化や他地域の協力業者の開拓、複数の物流コースの確保などを通じ、リスクの分散化を図ってまいりますが、災害が想定の規模を超えるような場合は、それにより当社グループの経営成績に影響を与えるリスクがあります。」
物流拠点、協力業者、配送コースの分散化による対応方針と、想定超の災害リスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「震災を始めとした大規模な自然災害発生時はもとより、台風、大雪などによる天候の悪化等によって、道路交通網等の麻痺が起こった場合、物流拠点への商品の入荷の遅れや入荷不能が発生し、各店舗への未配送が起こるリスクがあります。」
自然災害・悪天候による物流拠点の入荷停止と店舗未配送のリスクを再掲している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「災害による損失 42,092 9,518」
当連結会計年度に災害による損失9,518千円を計上し、自然災害による事業上の影響が引き続き実際に発生していると記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 40,053 7,938」
当第3四半期連結累計期間に災害による損失7,938千円を計上し、自然災害による事業上の影響の発生を記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 36,368 1,722」
自然災害に関連する損失として、当第2四半期連結累計期間に1,722千円を特別損失へ計上しており、自然災害による影響の発生を引き続き記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「特別損失に、災害による損失42,092千円を計上しております。」
自然災害による損失42百万円を年度の特別損失として計上し、自然災害リスクの実発生を記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、特別損失に台風被害による災害損失40百万円を計上しております。」
台風被害による災害損失40百万円を特別損失として計上し、自然災害による事業上の影響が実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、特別損失に台風被害による災害損失36百万円を見積計上しております。」
台風被害による災害損失36百万円を見積計上し、自然災害による事業上の影響が実際に発生したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「震災を始めとした大規模な自然災害発生時はもとより、台風、大雪などによる天候の悪化等によって、道路交通網等の麻痺が起こった場合、物流拠点への商品の入荷の遅れや入荷不能が発生し、各店舗への未配送が起こるリスクがあります。」
自然災害・悪天候による物流拠点の入荷停止と店舗未配送のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「震災を始めとした大規模な自然災害発生時はもとより、台風、大雪などによる天候の悪化等によって、道路交通網等の麻痺が起こった場合、物流拠点への商品の入荷の遅れや入荷不能が発生し、各店舗への未配送が起こるリスクがあります。」
自然災害・悪天候による物流拠点の入荷停止と店舗未配送のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「震災を始めとした大規模な自然災害発生時はもとより、台風、大雪などによる天候の悪化等によって、道路交通網等の麻痺が起こった場合、物流拠点への商品の入荷の遅れや入荷不能が発生し、各店舗への未配送が起こるリスクがあります。」
物流拠点への入荷停止や店舗未配送が業績に影響する可能性を示している。