新型コロナウイルス感染拡大による売上減少と先行き不透明化
FY2020に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
松屋フーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。97社中75社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、脱コロナが明確となり、国内経済活動が回復傾向となり、加えて積極的な販売促進活動により既存店売上高前年比が110.5％と前年を上回り推移いたしました。」
活動規制・営業自粛により売上が減少した局面から、脱コロナと国内経済活動の回復、販売促進による既存店売上の回復へ変化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、脱コロナが明確となり、社会活動、経済活動の正常化が進む中、緩やかに回復しつつあります。」
脱コロナと社会・経済活動の正常化が明確になり、感染症による事業環境悪化が継続した局面から回復方向へ変化したとの認識を引き続き記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、脱コロナが明確となり、社会活動、経済活動の正常化が進む中、緩やかに回復しつつあります。」
脱コロナと社会・経済活動の正常化が明確になったとし、新型コロナウイルスによる事業環境悪化が継続した局面から回復方向への変化を示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、新型コロナウイルス感染症に対する活動規制の段階的な緩和を受け、国内経済活動が回復傾向となり、加えて積極的な販売促進活動により既存店売上高前年比が110.5％と前年を上回り推移いたしました。」
活動規制の段階的緩和と国内経済活動の回復を記載し、感染症による売上減少が続いた局面から回復方向へ変化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により、インバウンド需要の消失、行政からの営業自粛要請等、一層と厳しい経営環境となりました。」
インバウンド需要の消失や行政の営業自粛要請による厳しい経営環境が年度を通じて継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、緊急事態宣言が解除され、経済活動の回復の兆しがみえ始めたものの、政府及び自治体からの前年以上の営業自粛要請等もあり、厳しい経営環境となりました。また、オミクロン株の感染拡大の懸念等、依然として今後の先行きは不透明な状況にあります。」
感染症、営業自粛要請およびオミクロン株の感染拡大懸念による厳しい経営環境と先行き不透明感が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、経済活動の自粛影響に加え、行政からの営業自粛要請等、経営環境は一層厳しさを増しております。」
経済活動の自粛や行政の営業自粛要請による厳しい経営環境が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による経済活動の自粛影響に加え、行政からの営業自粛要請等により厳しい経営環境となりました。」
感染症拡大、経済活動の自粛、行政からの営業自粛要請による厳しい経営環境が続いていると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今般の新型コロナウイルス感染症は現在も終息時期が見通せず、当社グループの業績に影響を及ぼしております。」
感染症影響が年度を通じて継続し、売上高は前期比11.4％減、営業損失16億83百万円、当期純損失23億76百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、経済活動の自粛影響に加え、行政からの営業自粛要請等、経営環境は一層厳しさを増しております。」
経済活動の自粛や行政の営業自粛要請による厳しい経営環境が第3四半期にも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、経済活動の自粛影響に加え、行政からの営業自粛要請等、経営環境は一層厳しさを増しております。」
経済活動の自粛や行政の営業自粛要請による厳しい経営環境が第2四半期にも継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による経済活動の自粛影響に加え、行政からの営業自粛要請等により厳しい経営環境となりました。売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大等の影響を受けたことにより、前年同期比17.2％減の211億50百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大と行政の営業自粛要請の影響が第1四半期にも継続し、売上高が前年同期比17.2％減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、2020年３月の既存店売上高が前年同月比94.8%、また、緊急事態宣言が発令された同４月～５月においては前年同月比77.8％となり売上高が減少している状況にあります。この様な状況の中、翌第１四半期及び第２四半期においては、緊急事態宣言の発令を受けた各自治体による外出自粛・施設の使用制限・出勤7割減等の要請の影響により、売上高の減少が続くと想定しており、その影響の期間は現時点では不透明であります。」
新型コロナウイルス感染拡大により既存店売上が実際に減少し、翌第1・第2四半期にも減少継続を想定している。