従業員教育・外国籍人材採用・働き方改革
FY2019に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「中途入社社員採用率68.3%、外国人社員数309名(社員構成比13.6%)となっており、障がい者雇用率は雇用人数はカウントベースで49名増加し2.5%で法定雇用率をクリアしております。」
外国人社員数309名、社員構成比13.6%、中途入社社員採用率68.3%などの実績を開示し、各種階層別研修、e-learning、1 on 1等の人材施策も拡充している。 - FY2025前進有価証券報告書
「会社成長を支える人材戦略について、人材の成長が企業価値を高めるものであるとし、戦略的適材適所配置の実施が最大のパフォーマンスを産むものと考え、戦略的人材ポートフォリオのもと、適性検査やAI等のテクノロジーも活用し、積極的なジョブローテーションを実施しております。また、人材戦略の重要な要素のひとつであるダイバーシティマネジメント(多様性を生かす組織づくり)については、当社を取り巻く社会環境や経営状況、従業員の多様化において積極的に推進すべき課題と認識し、中途入社社員採用率67.5%、外国人社員数223名(社員構成比10.6%)となっており、障がい者雇用率は雇用人数はカウントベースで13名増加したものの出店増・人員増の成長が大きく2.4%となっております。」
AI等を活用した人材ポートフォリオ、ジョブローテーション、ダイバーシティ施策を継続し、中途採用率67.5%、外国人社員223名・構成比10.6%などの実績を開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「会社成長を支える人材戦略について、人材の成長が企業価値を高めるものであるとし、戦略的適材適所配置の実施が最大のパフォーマンスを産むものと考え、戦略的人材ポートフォリオのもと、適性検査やAI等のテクノロジーも活用し、積極的なジョブローテーションを実施しております。また、人材戦略の重要な要素のひとつであるダイバーシティマネジメント(多様性を活かす組織づくり)については、当社を取り巻く社会環境や経営状況、従業員の多様化において積極的に推進すべき課題と認識し、中途入社社員採用率 61.3%、外国人社員数 170名(社員構成比9.1%)、障がい者雇用率 2.6%(法定雇用率クリア)、となっております。」
従来の教育・外国籍人材・働き方改革から、AI等を活用した人材ポートフォリオ、ジョブローテーション、ダイバーシティの数値開示を含む人的資本戦略へ整理を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、人材投資として、初任給の引上げ、ベースアップ、インフレ手当、奨学金返済支援制度の導入等の待遇改善に加え、従業員へのタブレット配布によるEラーニングの強化等の活動を展開してまいりました。」
初任給引上げ、ベースアップ、インフレ手当、奨学金返済支援制度、タブレットによるEラーニング強化などの人材投資を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、人材投資として、初任給の引上げ、ベースアップ、インフレ手当、奨学金返済支援制度の導入決定等の待遇改善に加え、従業員へのタブレット配布によるEラーニングの強化等の活動を展開してまいりました。」
初任給引上げ、ベースアップ、インフレ手当、タブレットによるEラーニング強化に加え、奨学金返済支援制度の導入決定を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、人材投資として、初任給の引上げ、ベースアップ、インフレ手当の支給等の待遇改善に加え、従業員へのタブレット配布によるEラーニングの強化等の教育投資を展開してまいりました。」
従来の教育・人材育成施策に加え、初任給引上げ、ベースアップ、インフレ手当、従業員へのタブレット配布によるEラーニング強化を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「中途入社社員採用率 50.2%、外国人社員数 132名(社員構成比7.3%)、障がい者雇用率 2.82%(法定雇用率クリア)、となっております。」
人材戦略について、外国人社員、障がい者雇用、中途採用の実績を数値で開示し、別途、研修体制の一新、適性検査・AIの活用、ジョブローテーション等の施策も示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「マニュアル・教育ツール・教育サポート体制を充実させ、CS(顧客満足)を実現できる人材育成を、働きやすい労働環境づくりに努めながら、推進してまいります。」
教育プログラム、教育ツール、働きやすい労働環境を通じた人材育成方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員の多国籍化、働き方の変化に対応すべく、マニュアルの多言語化・VR(バーチャルリアリティ)を使用したトレーニング等、さまざまな教育プログラムを推進しております。」
従来の教育プログラム・外国籍人材対応に加え、マニュアルの多言語化とVRトレーニングという具体的施策を示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「すべての従業員が高品質なサービスを提供し、CS(顧客満足)を実現できる人材となれるよう、教育プログラムを推進しております。また、新たな外国籍人材受け入れ拡大に伴い、外国人社員の採用を強化するとともに教育体制の充実を図ってまいります。さらに、働き方改革を通じて、健康で働きやすい職場環境の整備を実現してまいります。」
教育プログラム、外国人社員の採用・教育、働き方改革による職場環境整備を人材面の施策として記載している。