松屋フーズホールディングス（9887）・施策前進
TCFDに基づく気候関連情報開示の準備
FY2023に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示590社が書いているテーマ・逆風125社・追い風350社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの608件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「1.5℃上昇シナリオで追加コストが大きくなり、2050年の影響は、36億52百万円、2024年3月期売上に対して最大2.37%となる結果となりました。」
気候関連リスクの財務影響試算を更新し、炭素税による2050年の影響額を36億52百万円、売上比最大2.37％と開示した。また、2030年の国内連結Scope1・2排出量原単位を2017年比46％以上削減し、2050年ネットゼロを目標としている。 - 2026-06-04前進株主総会
「ＴＣＦＤに基づく環境影響の開示等、サステナビリティを巡る課題への対応を協議・推進する体制構築を行いました。今後も、取り組みの推進及び開示内容の充実について、引き続き実施してまいります。」
TCFDに基づく環境影響開示について、体制構築を行ったことと、今後の開示内容充実を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「1.5℃上昇シナリオで追加コストが大きくなり、2050年の影響は、約36億7,000万円、2024年3月期売上に対して最大約2.9%となる結果となりました。」
TCFDに基づく気候リスク評価を進め、1.5℃・2℃・4℃シナリオによる炭素税・洪水・高潮の財務影響を試算した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、気候変動に伴う短期的（2030年）、中期的（2050年）、長期的（2100年）なリスクと機会を特定し、重要度の評価を行いました。リスク・機会の特定にあたっては、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）と国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の情報に基づき、移行リスクが顕在化する1.5℃／2℃上昇シナリオ及び物理的リスクが顕在化する4℃上昇シナリオを考慮しました。」
TCFDに基づく開示準備段階から、2030年・2050年・2100年を対象とする気候リスク・機会の特定と、1.5℃・2℃・4℃シナリオによる重要度評価へ進展した。 - FY2023初出有価証券報告書
「2021年６月にはサステナビリティ推進委員会を設立し、ＴＣＦＤに基づく環境影響の開示準備等、サステナビリティを巡る課題への対応を協議・推進する体制構築を行いました。」
TCFDに基づく環境影響の開示準備を、サステナビリティ推進委員会が協議・推進する取り組みとして初めて独立して確認できる。