外食・中食間の競争激化と消費環境変化
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
松屋フーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。54社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現在、インバウンド需要の拡大や、賃上げを背景とした雇用・所得環境の改善により、緩やかな回復基調の動きが見られる一方、原材料・エネルギー価格の高止まりや為替動向、中東情勢などの地政学的リスクを背景に、物価上昇を通じた個人消費への影響が懸念されるなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の競争激化・消費環境変化を中心とする説明から、回復要因としてインバウンド・雇用所得環境を示しつつ、原材料・エネルギー価格、為替、中東情勢を加えた説明に変わっている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「外食業界におきましては、原料、資材、人件費、エネルギー単価の高騰等による影響、消費者の衛生意識への高まり等、経営環境は依然厳しい状況が続いております。」
外食業界の厳しい環境について、従来の消費環境・コスト上昇に加え、消費者の衛生意識の高まりを要因として挙げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「個人消費の改善やインバウンド需要の拡大の動きが見られる一方、原料、資材、人件費、エネルギー単価の高騰等により、経営環境は依然厳しい状況が続いております。」
個人消費・インバウンド需要の回復を示す一方、コスト上昇による厳しい外食事業環境を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、インバウンド需要回復への期待感はあるものの、原料、資材、エネルギー単価の高騰等により、経営環境は依然厳しい状況が続いております。」
インバウンド需要回復への期待を示しつつ、消費環境やコスト上昇による厳しい外食事業環境を継続して記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「一方、消費環境の変化や原料、資材、エネルギー単価の高騰等ならびに採用環境の悪化によって、難しい経営の舵取りを迫られています。」
従来の業態横断の競争激化や円安・ウクライナ情勢に加え、消費環境、資源価格、採用環境の変化を事業環境上の懸念として示している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「さらに、ウクライナ情勢や円安等により、国内消費への悪影響が懸念されております。」
消費環境の変化について、従来の業態横断の競争激化という説明に加え、ウクライナ情勢や円安による国内消費への悪影響を挙げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「現在、外食業界各社は消費環境の変化や業態の壁を超えた競争の激化等によって、企業淘汰の時代に入っております。」
消費環境の変化と業態横断の競争激化を、外食業界の継続的な事業環境として記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「現在、外食業界各社は消費環境の変化や業態の壁を超えた競争の激化等によって、企業淘汰の時代に入っております。」
消費環境の変化、業態横断の競争激化、企業淘汰を外食業界の事業環境上のリスクとして記載している。