業績連動報酬と株式報酬型ストックオプション
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
- FY2025報酬構成を変更有価証券報告書
「上記の方針により、取締役の報酬の構成は、固定報酬約10%、変動報酬約70%、譲渡制限付株式報酬約20%となります。」
譲渡制限付株式報酬制度と業績変動率76%~124%は維持されている一方、前年度の固定約10%・変動約65%・株式約25%から、変動報酬約70%・株式報酬約20%へ構成の記載が変化した。 - FY2024報酬構成・業績変動率を変更有価証券報告書
「業績変動報酬は役位別の変動報酬標準額に全社業績による評価及び各取締役と取締役会との間のコミットメントについて「指名・報酬委員会」の評価答申により算出された変動率(76%~124%)を乗じて決定しております。上記の方針により、取締役の報酬の構成は、固定報酬約10%、変動報酬約65%、譲渡制限付株式報酬約25%となります。」
譲渡制限付株式報酬制度を継続する一方、業績変動報酬の変動率は76%~124%となり、報酬構成も固定約10%・変動約65%・株式約25%へ記載が変化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取締役の報酬の構成は、固定報酬約10%、変動報酬約70%、譲渡制限付株式報酬約20%となります。」
譲渡制限付株式報酬への移行後の報酬構成を継続して開示した。業績変動報酬の変動率は84%~127%で、当年度は譲渡制限付株式報酬として14,500株を処分した。 - FY2022前進有価証券報告書
「業績変動報酬は役位別の変動報酬標準額に全社業績(前年の連結経常損益率に連動)による評価及び各取締役と取締役会との間のコミットメントについて「指名・報酬委員会」の評価答申により算出された変動率(84%~127%)を乗じて決定しております。」
譲渡制限付株式報酬への移行後、固定報酬・業績変動報酬・株式報酬の構成を具体化し、業績変動報酬の変動率84%~127%を開示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「この度当社は、役員報酬制度を見直し、第63期よりあらたに譲渡制限付株式報酬制度(2020年6月23日開催の第62期定時株主総会において承認可決)を導入することといたしました。なお、本制度の導入に伴い現行の株式報酬型ストックオプション制度は廃止し(既に発行済みのものを除く)、以降取締役の報酬として新株予約権の割当ては行わないことといたします。」
従来の株式報酬型ストックオプションから譲渡制限付株式報酬制度へ報酬制度を変更した。既発行分を除き、新株予約権の割当ては行わない方針となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「株式会社イエローハット 第7回新株予約権 決議年月日 2019年5月9日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 4 新株予約権の数(個) 257 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 25,700」
2019年5月に取締役4名を対象として、第7回株式報酬型ストックオプション257個、目的株式25,700株を発行した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2018年5月9日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 5 新株予約権の数(個) 105 新株予約権の目的となる株式の数(株) 普通株式 10,500」
2018年5月に当社取締役5名を対象として、株式報酬型ストックオプション105個、目的株式10,500株を発行した。 - FY2018前進有価証券報告書
「株式会社イエローハット 第5回新株予約権(株式報酬型ストックオプション)について、権利確定後の権利行使は2,400株、未行使残は12,800株となっております。」
株式報酬型ストックオプションについて、第5回新株予約権の継続保有に加え、第1回新株予約権2,400株の権利行使実績を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「株式会社イエローハット第5回新株予約権(株式報酬型ストックオプション) 新株予約権の数 128個 新株予約権の目的となる株式の数 12,800株」
第5回株式報酬型ストックオプションとして、新株予約権128個、目的となる株式12,800株を発行した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。株式会社イエローハット第4回新株予約権(株式報酬型ストックオプション)」
第4回株式報酬型ストックオプションとして、新株予約権147個、目的となる株式14,700株を発行した。 - FY2016初出有価証券報告書
「取締役の報酬は、「月額報酬+役員賞与」とし、月額報酬の内訳は、「業績変動報酬+固定報酬」としております。なお、業績変動報酬は全社業績(前年の連結経常損益)による評価及び、各取締役のコミットメントについて代表取締役社長が評価をし、決定しております。」
取締役報酬を連結経常損益や各取締役のコミットメントの評価と結び付け、賞与の過半数を株式報酬型ストックオプションとする方針を記載している。