物流費・光熱費・原材料価格の上昇
FY2019に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「中東情勢の不安定化に伴うエネルギー事情の逼迫の影響に加え、円安の継続や食料品を中心とした物価上昇による個人消費への影響など、先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー事情、円安、食料品価格上昇によるコスト・消費への影響を継続して記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の影響によるエネルギー価格の高騰や米国政権の政策の影響に加え、継続的な物価上昇に伴う個人消費の停滞が懸念されるなど、先行き不透明な状況が続くものと予想されます。」
エネルギー価格・原材料価格や物価上昇に関する懸念が続くなか、中東情勢によるエネルギー価格高騰と個人消費停滞への懸念を追加的に示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、販売力強化と生産性向上に取り組むとともに、危機管理やコンプライアンスの徹底によるコーポレート・ガバナンスの強化にも努めてまいりました。」
エネルギー・原材料価格高騰、物価上昇、円安および各種コスト増加を背景とする厳しい環境への対応を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「エネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇等に加え、地政学上リスクの高まりなどが国内経済に与える影響として懸念され先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の高騰と物価上昇に加え、地政学上のリスクを企業・消費環境に影響する要因として継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇に加え、円安が続く為替相場やロシア・ウクライナ情勢の長期化、中東情勢における地政学リスクの高まりなどが国内経済に与える影響として懸念され先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の高騰と物価上昇を引き続き記載し、円安や地政学リスクの長期化もコスト・経済環境への懸念要因として挙げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原材料価格、エネルギー価格高騰に加えて世界的な金融引き締め等による海外景気の下振れの影響が懸念されるなど先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰を含むコスト負担要因と金融引き締めによる景気下振れ懸念を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類へ移行したことにより経済活動の正常化が進み景気は緩やかに持ち直したものの、資源価格の上昇や物価高に加え、世界的な金融引き締めが国内経済に与える影響が懸念され先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格の上昇や物価高を、企業・消費環境に影響するコスト負担要因として継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「地政学上リスクの長期化を背景としたエネルギー価格及び原材料価格の高騰が継続し、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰と地政学上のリスク長期化を、企業・消費環境に影響する負担要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が縮小したことにより経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな回復基調で推移したものの、原材料及びエネルギー価格の高騰に伴う物価上昇に加え、地政学上リスクの長期化や世界的な金融引き締め等による景気の下振れリスクもあり、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰と物価上昇を、企業・消費環境に影響するコスト負担要因として継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の更なる高騰を受けた消費者の生活防衛意識による消費マインドの低下が懸念され、さらには、世界的なインフレと不安定な為替相場や金融政策などに注視が必要であり」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、世界的インフレ、不安定な為替相場および金融政策を新たな負担・不透明要因として挙げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新たな変異株による新型コロナウイルス感染症再拡大やウクライナ侵攻の長期化、エネルギー価格の高騰など企業収益を取り巻く環境は一層厳しさを増しました。また、原材料価格高騰に伴う物価高の影響を受け」
エネルギー価格・原材料価格の高騰を企業収益や物価に影響する要因として継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「多様化する消費者ニーズへの対応や原材料・原油価格の上昇の影響を受け厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格および原油価格の上昇が小売周辺事業に影響し、厳しい経営環境が続いていると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、内食需要の伸びが緩やかになるとともに、原材料価格高騰に伴う価格上昇、原油などのエネルギー資源高騰や人件費上昇によるコスト増加、将来不安からくる節約志向が消費行動に現れるなど厳しい状況が続いております。」
従来の原材料費・物流費上昇に加え、原油などのエネルギー資源高騰、人件費上昇によるコスト増加が明示され、コスト負担要因が広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原料費及び物流費の上昇など、先行きは依然不透明な状況が続いております。」
原料費・物流費の上昇を、先行き不透明感を構成する負担要因として継続して記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「深刻な人手不足を背景とした人件費や物流費の上昇のほか、光熱費や原材料価格の高騰などもあり、極めて厳しい経営環境が続きました。」
人件費とは別に、物流費の上昇、光熱費・原材料価格の高騰が小売業界の実際の負担要因として初めて独立的に記載された。