ECサイト利用の拡大
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026通販売上の減少有価証券報告書
「通販売上 90,854 692 91,546」
当連結会計年度の通販売上は、ニトリ事業908億54百万円、島忠事業6億92百万円、合計915億46百万円となり、前連結会計年度の976億06百万円から減少している。 - FY2027-H1通販売上の減少有価証券報告書
「通販売上 44,366 273 44,640」
当中間連結会計期間の通販売上は、ニトリ事業443億66百万円、島忠事業2億73百万円、合計446億40百万円となり、前年同期の合計471億63百万円から減少している。 - FY2025EC売上の増加継続有価証券報告書
「EC売上高（年間） 1,500億円 954億円」
EC売上高1,500億円規模の目標に対し、当連結会計年度実績は954億円となり、前年度の871億円から増加している。 - FY2026-H1EC売上の増加継続有価証券報告書
「結果として、ECサイトからの発生売上高が継続して前年を上回っております。」
ECサイトからの発生売上高が前年超過を継続していると記載している。 - FY2024-Q4通販売上の増加有価証券報告書
「通販売上 63,970 557 64,527」
第3四半期連結累計期間の通販売上は合計645億27百万円で、前回開示の合計612億17百万円を上回った。なお、決算期変更により比較対象期間は異なる。 - FY2024-Q3通販売上の減少有価証券報告書
「通販売上 40,319 371 40,691」
第2四半期連結累計期間の通販売上は、ニトリ事業403億19百万円、島忠事業3億71百万円、合計406億91百万円と開示されている。前年の比較対象期間とは決算期変更により異なる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「通販売上 60,500 717 61,217」
第3四半期連結累計期間の通販売上は、ニトリ事業605億円、島忠事業7億17百万円、合計612億17百万円と開示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「EC売上高（年間） 1,500億円 710億円」
国内EC売上高の年間実績が710億円となり、今後の1,500億円規模への拡大目標と併記されている。 - FY2022-Q3EC売上の伸び鈍化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間における国内EC事業売上高は、前年に売上高が特に大きく伸張していたものの、前年並みの528億円（前期比100.4％）となりました。」
国内EC事業売上高は528億円で、前年同期比100.4％と前年並みになり、従来の大幅な伸長から伸びが鈍化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における国内EC事業売上高は、362億円（前期比102.8％）と前年をさらに上回りました。」
国内EC事業売上高が362億円、前期比102.8％となり、前年の高い伸びをさらに上回ったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間におけるEC事業売上高は、195億円（前期比15.9％増）となりました。」
EC事業売上高が195億円、前期比15.9％増となった実績を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、ＥＣ事業につきましても、多くのお客様にＥＣサイトをご利用いただいたことで売上が大きく伸長いたしました。」
外出自粛や新しい生活様式の下でECサイトの利用が増加し、EC事業の売上が大きく伸長したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「またＥＣ事業につきましては、外出自粛要請の影響を受け多くのお客様にＥＣサイトをご利用いただいたことで売上が大きく伸長いたしました。」
外出自粛要請を背景にECサイトの利用者が増え、EC事業の売上が大きく伸長したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、ニトリネットのご利用により、対面でのお買い物を避け、店舗にご来店いただかなくても自宅で商品を購入いただけるなど、今後もお客様のニーズに合わせたより良いサービスの提供を進めてまいります。」
感染症下で、店舗来店を伴わないニトリネットの利用と自宅購入を、EC利用拡大の継続的なサービス提供として再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＥＣ事業におきましては、限られた店舗面積の中で取扱いが難しいサイズ違い・色違いなどの商品を展開し、二段ベッド、オーダー収納家具等、店舗展開数が少ない商品カテゴリーをネット限定商品として拡大を図り、売上が伸長いたしました。」
EC限定商品として二段ベッドやオーダー収納家具など、店舗では扱いにくい商品カテゴリーの展開を拡大し、売上伸長につなげている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業におきましては、新たなマーケティングツールの導入により、顧客一人ひとりの趣向や属性などから個別に最適化されたマーケティングを行う「One to Oneマーケティング」施策のほか、商品カテゴリーの再編成等によるウェブサイトの改善や、昨年導入のスマートフォンアプリ「手ぶらdeショッピング」も効果をあげ、ニトリネットにおける売上を押上げる要因となりました。」
EC事業の拡大、ウェブサイト改善、スマートフォンアプリによる店舗・EC連携を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、オムニチャネル化の推進等によりニトリネットでの販売も好調を維持しております。」
オムニチャネル化を背景とするニトリネットの販売好調が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このほか、オムニチャネル化の推進などによりニトリネットでの販売も好調を維持しております。」
オムニチャネル化を背景に、ニトリネットの販売好調が継続していると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「寝具・寝装品、カーテンなどのウィンドウカバリングやベッドルーム家具の需要が売上を牽引したほか、既存店における来店客数の増加や、通販事業が好調に推移したことも売上を押し上げる要因となりました。」
通販事業の好調な推移と既存店への来店増加を、売上を押し上げた事実として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業におきましては、ＳＮＳの発信をはじめとしたデジタルコミュニケーションの活用や、スマートフォンアプリ「手ぶらdeショッピング」の導入等により店舗とＥＣのシームレス化の推進を行っております。また、ニトリネットにおける売上も好調に推移しております。」
EC事業の拡大と店舗・ECの連携を引き続き事業運営上の事実として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人材不足やＥコマース市場拡大による物流需要の増加に対応するため、」
Eコマース市場の拡大と、それに伴う物流需要の増加を引き続き事業運営上の構造的事実として示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、加速する都市型店舗でのニーズにお応えするため、スマートフォンアプリ機能「手ぶらdeショッピング」を導入いたしました。」
都市型店舗やWEBサイトを含む販売チャネルの利用拡大を背景に、店舗とECをつなぐサービス展開を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＣサイトにおきましては、大型通販スタジオを新設し、生活シーンをイメージできるコーディネートされた商品画像を演出することにより、お客様へライフスタイルの提案を行ったことや、10カラーと156サイズの組み合わせにより1,560パターンの豊富なサイズから選べるカーテンや、スペースに合わせて１ｃｍ単位から注文可能なオーダー収納の販売を開始し売上が大きく伸長しております。」
EC事業の拡大を背景に、大型通販スタジオの新設、コーディネート画像による生活提案、豊富なサイズ展開および1cm単位のオーダー収納を開始し、売上が伸長したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「近畿圏の店舗数増加、通販事業の拡大に伴い大阪府茨木市の物流施設「プロロジスパーク茨木」約13万㎡を借り受け、」
通販事業の拡大を構造的な事実として再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ECサイトの利用拡大に伴い取扱物量が増加している「通販発送センター」」
ECサイトの利用拡大と、それに伴う通販発送センターの取扱物量増加を構造的な事実として示している。