2016年度の7つの全社横断革新活動
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「［中長期経営戦略］ ① 事業領域の拡大と顧客の支持獲得 ② グローバルチェーン展開の加速 ③ サプライチェーンマネジメント・IT・組織戦略によるビジネス基盤改革 ④ ビジネス領域拡大に向けたM&A、アライアンスの推進 ⑤ 社会課題解決とロマン実現を両立するサステナビリティ経営」
従来の重点課題・5か年計画の記載を、事業領域、海外展開、SCM・IT・組織、M&A・提携、サステナビリティの5本の中長期経営戦略として整理している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「上記に掲げた中長期経営戦略に基づき、３つの重点課題を中心とした５か年計画(2021年度から2025年度)を策定し、実行しております。」
2021年度から2025年度までの5か年計画と、事業領域・顧客中心経営・グローバルサプライチェーンを中心とする重点課題の実行を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「上記に掲げた中長期経営戦略に基づき、３つの重点課題を中心とした５か年計画(2021年度から2025年度)を策定し、実行しております。」
従来の全社横断課題を、中長期経営戦略に基づく2021～2025年度の5か年計画と3つの重点課題に再整理している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないと記載し、従来の課題認識を再確認している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また特別損失につきましては、グローバル新システム設計プロジェクトの方針変更により、ソフトウェア等にかかる無形資産について67億60百万円の減損損失を計上しております。」
基幹システム刷新に関するグローバル新システム設計プロジェクトについて方針変更があり、関連する無形資産67億60百万円を減損処理したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「3)「グローバルチェーンを支える組織と仕組み改革」におきましては、上記のような変革に向け、基幹システム刷新やサプライチェーンの再構築、部署横断的かつ専門的な課題に対応する組織へ変革と人財育成を進めてまいります。」
グローバルチェーン改革の具体策として、基幹システム刷新、サプライチェーン再構築、部署横断組織への変革、人財育成を引き続き進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、物流業界における人手不足や賃金上昇等による発送配達費や前年同期の６店舗に対して当第２四半期累計期間では15店舗の既存店の計画的改装を行ったため、展示什器費等が増加いたしました。」
既存店の計画的改装を前年同期の6店舗から15店舗へ拡大して実施しており、既存店活性化の取り組みを具体的に進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「「グローバルチェーンを支える組織と仕組み改革」におきましては、上記のような変革に向け、基幹システム刷新やサプライチェーンの再構築、部署横断的かつ専門的な課題に対応する組織へ変革と人財育成を進めてまいります。」
3つの全社課題に加え、基幹システム刷新、サプライチェーン再構築、部署横断組織への変革、人財育成という具体的な施策を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「2018年度は、昨年設定した７つの課題を １)グループ成長軌道の確立と新たな挑戦、２) お客様の暮らしを豊かにする商品・店・サービスの提供、３)グローバルチェーンを支える組織と仕組みの改革、の３つに集約し、全社横断的に課題に取り組んでおります。」
前年の7課題を、2018年度は成長・顧客価値・グローバルチェーンの3課題に集約している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「今後、加速する出店と事業拡大に備え、貿易輸出入ライセンスを取得し直輸入体制を構築したことにより輸入コスト削減を実現したほか、華北及び華南地区への物流センターの開設も順次進めております。」
グローバルサプライチェーン構築に関連して、直輸入体制を構築し、華北・華南での物流センター開設を進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度（平成29年度）において取り組むべき課題は、1)グローバルチェーンを支える組織と仕組み改革、2)スペシャリストづくり、3)グローバルサプライチェーンの構築、4)お客様の暮らしを豊かにする商品・店・サービスの提供、5)店舗標準化推進と既存店活性化、6)新フォーマットづくり、7)各事業の成長戦略再構築の７つの課題を設置し、全社横断的に課題に取り組んでおります。」
2017年度の7つの全社横断課題を、引き続き対処すべき課題として記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「2017年度（平成29年度）において取り組むべき課題は、1)グローバルチェーンを支える組織と仕組み改革、2)スペシャリストづくり、3)グローバルサプライチェーンの構築、4)お客様の暮らしを豊かにする商品・店・サービスの提供、5)店舗標準化推進と既存店活性化、6)新フォーマットづくり、7)各事業の成長戦略再構築の７つの課題を設置し、全社横断的に課題に取り組んでおります。」
従来の2016年度の7課題から、2017年度はグローバルチェーン、サプライチェーン、新フォーマット、店舗標準化などを軸とする7課題へ内容を改めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「2016年度（平成28年度）において取り組むべき課題は、①商品戦略の再構築、②供給体制の再構築、③品質の強化、④顧客サービスの向上、⑤事業戦略の再構築、⑥マネジメントの強化、⑦教育と組織体制の再構築であります。これら７つの全社横断の革新活動を併せて強力に推進することにより、さらなる飛躍を図り、企業価値向上へ繋げてまいります。」
2016年度の7つの全社横断の革新活動を引き続き対処すべき課題として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「2016年度（平成28年度）において取り組むべき課題は、①商品戦略の再構築、②供給体制の再構築、③品質の強化、④顧客サービスの向上、⑤事業戦略の再構築、⑥マネジメントの強化、⑦教育と組織体制の再構築であります。これら７つの全社横断の革新活動を併せて強力に推進することにより、さらなる飛躍を図り、企業価値向上へ繋げてまいります。」
2016年度の7つの全社横断の革新活動を引き続き対処すべき課題として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「2016年度（平成28年度）において取り組むべき課題は、①商品戦略の再構築、②供給体制の再構築、③品質の強化、④顧客サービスの向上、⑤事業戦略の再構築、⑥マネジメントの強化、⑦教育と組織体制の再構築であります。これら７つの全社横断の革新活動を併せて強力に推進することにより、さらなる飛躍を図り、企業価値向上へ繋げてまいります。」
2016年度の課題として、商品・供給・品質・顧客サービス・事業戦略・マネジメント・教育組織の7領域を列挙している。