量から質への転換
FY2016に初出。19回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「物価高・実質賃金低下・可処分所得減少等に伴う消費者の日常生活における節約志向が継続する一方、個人消費の回復傾向や気候要因等を背景として、省エネ性能の優れたドラム式洗濯機・エアコンなどの高付加価値商品が堅調に推移しました。」
節約志向が続く一方、省エネ性能に優れたドラム式洗濯機・エアコンなど高付加価値商品が堅調とする説明を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「インバウンド需要の回復、省エネを意識した冷蔵庫・洗濯機などの高付加価値商品、自動調理器具などの時短家電や理美容器具等が堅調に推移する一方で、第３四半期においては暖冬などの影響によって暖房器具・季節家電が低調に推移しました。」
省エネ・高付加価値・時短等の商品を重視する傾向を継続して記載した一方、暖冬により暖房器具・季節家電は低調だった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インバウンド需要や省エネ・節水・タイパを意識した冷蔵庫・洗濯機の高付加価値商品、自動調理器具や理美容器具、デジカメ・ムービー等が好調に推移しました。」
高付加価値・高機能商品を重視する方向性を継続して記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「６月後半の過去最短の梅雨明けと共に到来した酷暑によりエアコンを中心とした季節商品や省エネ性能の高い高単価冷蔵庫が好調に推移しました。」
省エネ性能の高い高単価商品を重視する傾向を継続して記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「商品別には、省エネ・高機能・高単価・商品の大型化等による単価上昇効果はあったものの、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等の大型家電や調理家電、理美容器具、空気清浄機や加湿器等の生活家電等、ほとんどの商品が前年を下回りました。」
省エネ・高機能・高単価・大型化による単価上昇効果を引き続き記載した一方、ほとんどの商品が前年を下回ったと説明した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「商品別には、省エネ・高機能・高単価・商品の大型化等による単価上昇効果はあったものの、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等の大型家電や調理家電、理美容器具、空気清浄機や加湿器等の生活家電等、ほとんどの商品が前年を下回りました。」
省エネ・高機能・高単価・大型化商品の単価上昇効果を引き続き記載した一方、ほとんどの商品が前年を下回ったと説明した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「省エネ・高機能・高単価・大型化商品、調理家電、理美容器具、ゲーム機やゲームソフトも好調に推移しました。」
高機能・高単価・大型商品を含む高付加価値商品の需要を重視する方向性を継続して記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「買い替え需要や「新４Ｋ８Ｋ衛星放送」の開始に伴い４Ｋテレビや有機ＥＬテレビ等の高単価商品を中心に好調に推移しました。冷蔵庫・洗濯機につきましても買い替え需要に下支えられ高単価商品を中心に好調に推移しました。」
買い替え需要を背景に、４Ｋテレビ、有機ＥＬテレビ、冷蔵庫・洗濯機など高単価商品の構成を重視する方向性を継続して記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「冷蔵庫・洗濯機につきましても買い替え需要に下支えられ高単価商品が好調に推移しました。」
買い替え需要を背景に高単価商品を重視する方向性を継続して記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2018年12月１日に「新４Ｋ８Ｋ衛星放送」が開始されたことから４Ｋテレビや有機ＥＬテレビ等の高単価商品を中心に好調に推移しました。冷蔵庫・洗濯機につきましても買い替え需要に下支えられ堅調に推移しました。」
高単価・高機能商品と買い替え需要を重視する方向性を継続して記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「４Ｋテレビや有機ＥＬテレビ等の高単価商品を中心に好調に推移しました。冷蔵庫・洗濯機につきましても買い替え需要に下支えられ堅調に推移しました。」
高単価・高機能商品の構成を重視する「量から質への転換」の方向性を継続して記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「テレビは、４Ｋテレビや有機ＥＬテレビ等の高単価商品の構成比が増加したことにより堅調に推移しました。冷蔵庫・洗濯機につきましては、高機能・高単価商品を中心とした買い替えが進んだことにより好調に推移しました。」
高単価・高機能商品の構成比や買い替え需要を重視する傾向を継続して記載。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「４Ｋテレビや有機ＥＬ等の高単価商品の構成比が増加したことによりテレビは堅調に推移しました。」
高単価商品の構成比増加が記載され、量の拡大だけでなく高付加価値・高単価商品を重視する方向の進展が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「モノ（商品）からコト（サービス）、モノ＋コト」の提案を強化し、将来における持続的成長・発展のため、様々な挑戦を続けてまいりました。」
商品単体からサービスを組み合わせた提案への転換方針を継続して記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「モノ（商品）からコト（サービス）、モノ＋コト」の提案を強化し、将来における持続的成長・発展のため、様々な挑戦を続けてまいりました。」
商品販売からサービスを組み合わせた提案への転換方針を継続して明示。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「モノ（商品）からコト（サービス）、モノ＋コト」の提案を強化し、将来における持続的成長・発展のため、様々な挑戦を続けてまいりました。」
商品販売からサービスを組み合わせた提案への転換方針を継続して明示。 - FY2016初出有価証券報告書
「「独自のＩｏＴビジネスの展開」と「各種構造改革の推進」「量から質への転換」「モノ（商品）提案からコト（サービス等）提案の強化」等の取り組み」
販売量の拡大だけでなく、サービス提案・収益性を重視する方向性を明示。