トラスコ中山（9830）・リスク顕在化
熊本地震による生産活動・物流への影響
FY2016-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク476社が書いているテーマ・逆風489社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの495件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「能登半島地震や中国経済減速も生産活動を下押しし」
能登半島地震が生産活動を下押しする要因として実際に発生した事象として記載されている。既存の自然災害による製造・物流影響のスレッドに紐づく。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度における日本経済は、度重なる自然災害の影響や米国通商政策の動向などにより不透明感が高まっているものの」
度重なる自然災害の影響を実際に受けた事業年度として記載し、自然災害からの復興需要への期待にも言及している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「７月に西日本を中心に記録的な大雨となった「平成30年７月豪雨」、９月に関西を中心に被害をもたらした「台風21号」や「北海道胆振東部地震」などの災害に伴い、自動車や生産用機械の製造に一部影響はあったものの」
熊本地震とは別に、平成30年7月豪雨、台風21号、北海道胆振東部地震など複数の災害が発生し、自動車や生産用機械の製造に一部影響が実際に生じたと記載している。 - FY2017削除有価証券報告書当事業年度の業績・リスク説明では、熊本地震による生産活動や物流への影響に関する記載がない。
- FY2016再掲有価証券報告書
「国内の製造業を中心としたモノづくり現場においては、熊本地震発生や、英国のＥＵ離脱問題などによる円高の影響もあり生産活動は力強さを欠く状況が見受けられました。」
熊本地震が生産活動の弱さに影響したとの記載はあるが、従前の影響認識からの新たな悪化や数値化は示されていない。 - FY2016-Q3対処有価証券報告書
「国内の製造業を中心としたモノづくり現場においては、熊本地震や軽自動車の燃費不正問題による自動車販売の落ち込みの影響が緩和されたものの」
熊本地震による生産活動への影響は緩和されたと記載している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「熊本地震発生や円高の影響もあり生産活動は力強さを欠く状況となりました。」
熊本地震の発生と生産活動への影響を、実際に生じた外部環境として記載している。