高利益率プライベート・ブランド商品の販売拡大とナショナル・ブランド利益率改善
FY2016-Q3に初出。21回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
トラスコ中山がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は20.7％（前年同期は21.1％）となりました。」
売上総利益率が前年同期の21.1％から20.7％へ低下しており、前期までの改善局面から中間期では利益率が悪化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上総利益率は21.1％（前年同期は21.1％）と横ばいで推移しました。」
前年同期と同じ21.1％となり、前期にみられた価格改定前在庫の販売効果の弱まりによる粗利率低下から、新たな変化は記載されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方、急速に進んだ物価の高騰が和らぎ、前期に比べ価格改定前に仕入れた在庫商品を改定価格で販売した影響が弱まったため、売上総利益率は20.9％（前年同期は21.5％）と減少し」
価格改定前に仕入れた在庫商品の改定価格販売による粗利率押上げ効果が弱まり、売上総利益率が21.5％から20.9％へ低下した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「一方、急速に進んだ物価の高騰が和らぎ、前期に比べ価格改定前に仕入れた在庫商品を改定価格で販売した影響が弱まったため、売上総利益率は21.1％（前年同期は21.5％）と減少し」
価格改定前に仕入れた在庫商品の改定価格販売による粗利率押上げ効果が弱まり、売上総利益率が前年同期の21.5％から21.1％へ低下したと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「上昇していた仕入価格の販売価格転嫁や仕入先様別の収益改善活動が進み、粗利率が20.6％（前年同四半期は20.1％）と改善したため、営業利益は49億97百万円（前年同四半期比27.6％増）、経常利益は50億65百万円（前年同四半期比27.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は35億12百万円（前年同四半期比31.3％増）となりました。」
仕入価格上昇への販売価格転嫁と仕入先様別の収益改善活動が進み、粗利率が前年同期の20.1％から20.6％へ改善したと記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、急速に物価の高騰が進む中、価格改定前に仕入れた在庫商品を改定価格で販売した影響などにより、粗利率が21.2％（前年同四半期は20.9％）と上昇した」
価格改定前に仕入れた在庫商品の改定価格での販売などにより、粗利率が前年同四半期の20.9％から21.2％へ上昇した。価格改定・高利益率商品の構成による利益率の圧迫が記載された局面から、粗利率改善の結果が継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「価格改定前に仕入れた在庫商品を改定価格で販売した影響などにより、粗利率が21.5％（前年同四半期は21.0％）と上昇した」
前四半期まで粗利率低下要因として記載されていた価格改定等に関し、価格改定前に仕入れた在庫商品の販売などにより粗利率が前年同期比で上昇したと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、上昇した仕入価格の販売価格転嫁のタイムラグなどにより粗利率が20.1％（前年同四半期は21.1％）となりました。」
仕入価格上昇に対する販売価格転嫁の遅れにより、粗利率が前年同四半期の21.1％から20.1％へ低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、売上総利益率は21.2％（前年同期比0.2ポイント増）となり」
前年同期に続いて高利益率商品の売上構成低下などが課題として現れている一方、通期の売上総利益率は前年同期比0.2ポイント上昇し、全体の利益率は改善した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益率の高い商品の売上占有率の低下や、販売価格転嫁へのタイムラグなどにより粗利率が20.9％（前年同四半期は21.2％）となりました。」
高利益率商品の売上占有率低下に加え、販売価格転嫁の遅れが粗利率低下の要因として示され、前年同期から0.3ポイント低下している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、利益率の高い商品の売上占有率の低下や、価格改定などにより粗利率が21.0％（前年同四半期は21.6％）となりました。」
利益率の高い商品の売上占有率低下と価格改定により、粗利率が前年同期の21.6％から21.0％へ低下した。高利益率商品の販売拡大による利益率改善の現れ方がさらに弱まっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、利益率の高い商品の売上占有率の低下や、価格改定などにより粗利率が21.1％（前年同四半期は21.5％）となりました。」
利益率の高い商品の売上占有率低下と価格改定が粗利率低下の要因として記載され、従来の高利益率商品による利益率改善の現れ方が弱まっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また当社プライベート・ブランド商品を積極的に提案し、帳合獲得にもつながりました。」
プライベート・ブランド商品の提案を通じた販売拡大の取り組みを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、機能性が高くオリジナリティを追求したプライベート・ブランド商品の開発や日本の市場では希少価値の高い海外ブランド商品の販売権獲得を強化する」
機能性・独自性を重視したPB開発と、海外ブランドの販売権獲得を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「プライベート・ブランド商品の売上総利益率は35.7％と高く、経常利益の増加にも大きく寄与しています。」
PB商品の高い売上総利益率を35.7％と具体的に示し、経常利益への寄与を記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「また、機能性が高くオリジナリティを追求したプライベート・ブランド商品の開発や海外ブランドを含む新規ブランドの販売権獲得を進めるために」
従来の高利益率や利益率改善の説明から、機能性・オリジナリティを重視したPB開発および新規ブランドの販売権獲得へ重点が広がっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社のプライベート・ブランド商品を生かしたストア・ブランド商品の提案や新規得意先の開拓も継続しました。」
プライベート・ブランド商品を活用したストア・ブランド商品の提案と新規得意先開拓を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「新規取扱アイテム及びプライベート・ブランド商品の売上高増加が利益率の向上につながりました。」
新規取扱アイテムとプライベート・ブランド商品の売上拡大を利益率向上の要因として継続して記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「利益面につきましては、利益率の高いプライベート・ブランド商品の売上高が前年同四半期に比べ8.7％増加し、ナショナル・ブランド商品の利益率の増加も利益率改善に寄与しました。」
高利益率のプライベート・ブランド商品の販売拡大と、ナショナル・ブランド商品の利益率増加を利益率改善の要因として記載している。