トラスコ中山（9830）・リスク顕在化
固定資産の価値・収益性低下による減損
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2025。
7記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失116百万円」
自社利用ソフトウェアの利用停止決定により、2025年通期に116百万円の減損損失を計上した。前回までに記載された上期99百万円から通期計上額が更新されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失99百万円」
固定資産の価値・収益性低下時に発生し得る減損リスクについて、2025年上期に99百万円の減損損失を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「令和６年12月期連結貸借対照表において、有形固定資産を中心として固定資産の総額は1,323億19百万円を計上しており、総資産に対する比率は49.0％となります。」
固定資産総額は前期の1,128億70百万円から1,323億19百万円へ増加し、価値・収益性低下時の減損リスクへのエクスポージャーを記載している。 - FY2023減損原因を具体化有価証券報告書
「当連結会計年度において、自社で利用しているソフトウェアについて利用停止の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。」
自社利用システムの利用停止決定を原因として、ソフトウェア減損損失45百万円を計上したことを具体的に記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失45百万円」
固定資産の価値・収益性低下時に発生し得る減損リスクについて、当第3四半期連結累計期間に減損損失45百万円を計上した。前四半期までに記載された減損損失20百万円から、累計計上額が増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失20百万円」
固定資産の価値・収益性低下時に発生し得る減損リスクについて、当第2四半期連結累計期間に減損損失20百万円を計上した。 - FY2020初出有価証券報告書
「有形固定資産を中心として固定資産の総額は1,062億71百万円を計上しており、総資産に対する比率は50.9％となります。今後、経済環境の動向や保有固定資産の経済価値や収益性の低下が発生した場合には、必要な減損処理を実施することとなり」
自社保有を進める建物・土地等の固定資産が1,062億71百万円、総資産比50.9％に達しており、価値・収益性低下時の減損リスクを独立して開示している。