デジタル教育・eラーニング市場の拡大と事業多様化
FY2019に初出。14回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「また、デジタル教育コンテンツの普及・定着を背景に、近年では新たにＡＩ等の進化したＩＣＴを利活用して生徒1人ひとりに個別最適化された学びを提供するアダプティブラーニングの手法が注目されております。」
デジタル教育コンテンツの普及・定着という業界事実に、AI等を活用したアダプティブラーニングへの注目を加え、業界のデジタル化の焦点を更新している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、映像授業をはじめとするデジタル教育コンテンツの利活用・定着に加え、ＡＩを活用したカリキュラムや学習教材等の導入による学びの自律化・個別最適化のニーズが高まりを見せております。」
デジタル教育コンテンツの定着と、AIを活用した自律化・個別最適化への需要拡大を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、映像授業をはじめとするデジタル教育コンテンツの利活用・定着に加え、ＡＩを活用したカリキュラムや学習教材等の導入による学びの自律化・個別最適化が注目されております。」
デジタル教育コンテンツの利活用・定着と、AIを活用した自律化・個別最適化への注目を再掲している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、映像授業をはじめとするデジタル教育コンテンツの活用が定着し、従来の対面型授業と併用される状況が継続しております。また、ＡＩを活用したカリキュラムや学習教材等の提供による、学びの自律化及び個別最適化の教育スタイルが注目されております。」
デジタル教育コンテンツが対面型授業と併用される状態として定着したと説明し、AIを活用した自律学習・個別最適化の教育スタイルへの関心を追加している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、感染防止対策を講じた上での事業運営及びサービス提供体制が確立・定着したことで、一昨年の市場縮小から一転、順調な回復基調を辿りました。一方で、少子化がもたらす学齢人口減少により生徒の獲得競争が加速する中、コロナ禍を契機としたオンライン教育サービスに対する需要の高まりを背景に、異業種からの新規参入や業界再編が活性化し、企業間競争はますます激化しております。」
オンライン教育需要の拡大という従来の業界変化に加え、感染防止体制の定着による市場回復と、異業種参入・業界再編による競争激化を併記している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、感染防止対策を講じた上での事業運営及びサービス提供体制の確立、従来の対面型授業にオンライン学習支援を併用したビジネスモデルの需要拡大と継続に加え、一斉休校・休塾措置といった制約が殆ど無いことなどを背景に、集客状況がコロナ禍前と同水準に復帰し、回復基調を辿る事業者も見られます。」
対面型授業とオンライン学習支援を併用するビジネスモデルの需要拡大・継続を再掲し、休校・休塾措置の制約が少なくなったことを背景に業界の集客回復も記載している。 - FY2022-Q2対面授業とオンライン支援を併用するモデルの進展有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、昨年のコロナ禍を機に、オンライン授業や映像授業などのデジタルを活用した学習サービスが普及する中、感染防止対策の徹底を講じた上で通塾に対する制限が緩和され、従来の対面型授業にオンライン学習支援を併用した新たなビジネスモデルの構築が進展しております。」
デジタル学習サービスの普及について、通塾制限の緩和後に対面型授業とオンライン学習支援を併用する新たなビジネスモデルの構築が進展していると説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、昨年のコロナ禍以降オンライン学習への関心・注目が高まり、オンライン化の拡大が続いております。」
コロナ禍以降のオンライン学習への関心・注目の高まりと、オンライン化の拡大継続を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、文部科学省が推進するＧＩＧＡスクール構想実現のもと、教育現場におけるＩＣＴ環境の普及・整備が進められ、オンライン教育市場は引き続き拡大し、一般化していくことが見込まれます。」
デジタル教育・eラーニング市場の拡大について、GIGAスクール構想とICT環境整備を背景にオンライン教育市場が一般化する見通しを追加している。 - FY2021-Q3オンライン授業化の急速な進展有価証券報告書
「政府の緊急事態宣言下において休校措置を契機に、授業のオンライン化が急速に進み、事業環境は著しく変化いたしました。」
デジタル教育・オンライン授業配信の業界拡大について、休校措置を契機として授業のオンライン化が急速に進んだと記載している。 - FY2021-Q2オンライン授業配信の業界拡大を再記載有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、少子化の影響で市場の停滞が続くなか、政府の緊急事態宣言下において多くの企業がオンラインによる授業配信を行うなど、事業環境は著しく変化しております。」
オンライン授業配信を行う学習塾が増加したという、コロナ禍下の業界環境を再記載している。 - FY2021-Q1オンライン授業配信の急拡大を追加有価証券報告書
「当学習塾業界におきましては、政府の緊急事態宣言下において休業要請を受け、休校を強いられたことから、オンラインによる授業配信を行う学習塾が急拡大いたしました。」
デジタル教育・eラーニング市場の拡大について、緊急事態宣言下の休校を契機としてオンライン授業配信を行う学習塾が急拡大したという具体的な状況を追加している。 - FY2020デジタル教育・入試改革への対応課題を追加有価証券報告書
「当学習塾業界では、デジタル教育の普及によるｅラーニング市場の拡大、さらに2020年度からは大学入試センター試験が新テストへ移行することに加え、小学校の学習指導要領が改訂されることから、それに対応しうる学習メソッドの確立が急務とされております。」
デジタル教育・eラーニング市場の拡大という業界事実に、大学入試新テストと小学校学習指導要領改訂への対応が加わり、必要な学習メソッド確立を課題として示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当学習塾業界ではデジタル教育の急速な発展により、eラーニング市場も拡大しており事業の多様化も進展しております。」
デジタル教育の発展、eラーニング市場の拡大、学習塾業界の事業多様化を構造的な業界事実として初めて記載している。