昴（9778）・リスク再定義
教育制度・カリキュラムの変革への対応
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2023。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
教育環境・顧客ニーズの急速な変化への対応遅延15社が書いているテーマ・逆風12社・追い風2社
昴がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「また、デジタル教育コンテンツの普及・定着を背景に、近年では新たにＡＩ等の進化したＩＣＴを利活用して生徒1人ひとりに個別最適化された学びを提供するアダプティブラーニングの手法が注目されております。」
教育制度・カリキュラム変革という従来のテーマから、AI等のICTを利用した個別最適化・アダプティブラーニングへの環境変化へ焦点を更新している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当学習塾業界では、2020年４月の政府による緊急事態宣言の発出以降、教育のオンライン化が急速に進展いたしました。また、文部科学省が推進するＧＩＧＡスクール構想実現のもと、教育現場におけるＩＣＴ環境の普及・整備が進められ、オンライン教育市場は引き続き拡大し、一般化していくことが見込まれます。」
教育制度・カリキュラムの変革という従来の記載から、緊急事態宣言後のオンライン化、GIGAスクール構想、ICT環境整備、オンライン教育市場の一般化へと課題・環境の焦点を広げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当学習塾業界では、デジタル教育の普及によるｅラーニング市場の拡大、さらに2020年度からは大学入試センター試験が新テストへ移行することに加え、小学校の学習指導要領が改訂されることから、それに対応しうる学習メソッドの確立が急務とされております。」
教育制度・カリキュラムの変革という従来の課題を、2020年度からの大学入試新テストと小学校学習指導要領改訂への対応という具体的な変化に結び付けている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「わが国の教育行政は、ゆとり教育からの大転換により教育制度、カリキュラムの変革が進行しております。」
教育制度・カリキュラムの変革を外部環境上の課題として再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「わが国の教育行政は、ゆとり教育からの大転換により教育制度、カリキュラムの変革が進行しております。」
教育行政の転換に伴う教育制度・カリキュラムの変革を、対処すべき外部環境として初めて記載している。