働き方改革の推進
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2025前進有価証券報告書
「新入社員の定着と早期戦力化のための制度や研修、人事考課制度を通じた社員の成長機会創出のための人財配置、成長段階や専門分野に応じた各種研修、資格取得等の自己啓発支援、ＡＩ、ＤＸ、ＢＩＭ/ＣＩＭ等に関するリスキリングプログラム、業務知識や経験をさらに深く研究し、社会貢献に繋げるための社会人大学院制度等のリカレント教育を実施し、人財育成を行っています。」
働き方改革・人材戦略を、定着・早期戦力化、資格取得支援、AI・DX・BIM/CIMのリスキリング、大学院制度によるリカレント教育へ具体化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「経営戦略に沿った適正な人員配置や、人財の確保・育成などの人的資本投資を通じて、戦略的・機動的な生産体制を構築する。また、多様な人財が自身の専門性や強みを活かして活躍できる、社員一人ひとりが働きがいのある職場環境を整備し、ウェルビーイングの向上を図ることで、組織と社員がともに成長し続けられる会社を目指す。」
働き方改革の表現を、人員配置・人財確保育成・人的資本投資・多様な人財の活躍・ウェルビーイングを含む人事戦略へ再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、第５次中期経営計画（2022～2024）の重点課題の一つである「次世代を担う多様な人材の確保・育成」を念頭に、人事考課をはじめとした各種制度と成長段階や専門分野に応じた各種研修、ＡＩ、ＢＩＭ/ＣＩＭ、ＤＸ等に関するリスキリング、業務知識や経験をさらに深く研究し、社会貢献に繋げるための社会人大学院制度等のリカレント教育を実施し、人材育成を行っています。」
働き方改革・人材戦略について、リスキリング、リカレント教育、AI・BIM/CIM・DX研修等の具体策を追加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「⑦ 魅力と活力のある働きやすい企業づくり」
働き方改革から再整理された「魅力と活力のある働きやすい企業づくり」を重要課題として再掲した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「⑦ 魅力と活力のある働きやすい企業づくり」
従来の「働き方改革の推進」から、社員の自発性・積極性と働きがいを含む、魅力と活力のある働きやすい企業づくりへ表現を変更した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進」
働き方改革の推進を第4次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2020再掲有価証券報告書
「生産体制の見直しや労働生産性の向上による長時間労働の削減、柔軟な働き方がしやすい環境の整備等を進めてまいります。また、健康経営を推進してまいります。」
働き方改革について、生産体制の見直し、労働生産性向上、長時間労働削減、柔軟な働き方、健康経営を具体策として再掲。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進」
働き方改革の推進を第４次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進」
働き方改革の推進を第４次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進」
働き方改革の推進を第４次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進」
第４次中期経営計画の重要課題として、働き方改革の推進を初めて独立項目として掲げた。